ユダヤ民族3000年の悲劇の歴史を真に解決させるために ― 論証と資料
サイモン・ウィゼンタール ～いかさま「ナチ・ハンター」～
マーク・ウィーバー著1994年版リーフレット より木村愛二訳・構成。
本文中の［ ］内は訳注。
毎日新聞(1996.2.10)記事全文
◇ウィゼンタール氏 TVで「ナチ・ハンター」批判 独 ユダヤ人社会に反響も
ドイツ公共第１テレビ(ARD)はナチスの戦争犯罪追及者（ナチハンター）として世界的に著名なウィゼンタール氏を批判する内容の番組を 8日夜に放映した。番組はウィゼンタール氏個人の業績に疑問を投げ掛け、反響は世界のユダヤ人社会に広がりそうだ。
ドイツ公共第１テレビ(ARD)はナチスの戦争犯罪追及者（ナチハンター）として世界的に著名なウィゼンタール氏を批判する内容の番組を 8日夜に放映した。番組はウィゼンタール氏個人の業績に疑問を投げ掛け、反響は世界のユダヤ人社会に広がりそうだ。➡全文を読む
◇［実態にそぐわない評判］ ◇詐欺的名称「ナチ・ハンター」
ウィゼンタールの評判は実態にそぐわないものだ。「ホロコースト復讐の天使」として広く知られるこの男は、真実をなおざりにする無謀さに関しても実に豊富な記録の持ち主である
彼は戦争中の経歴についても嘘をついているし、戦後の「ナチ狩り」の業績についても虚偽の発表をしており、いわゆるドイツの残虐行為についても卑劣なデッチ上げ話を広めている。彼は明らかに道徳観念を欠いている。 ➡全文を読む
◇メンゲレに関する間違い ◇「人間石鹸」 ◇食い違う身の上話
◇ソ連の技術者か、工場の機械工か ◇パルチザンの戦士？ ◇マウタウゼンの神話
イスラエルの元パラグアイ大使、ベンジャミン・ヴァロンでさえも、1983年に、この詐欺的なメンゲレ・キャンペーンについて次のように慎重な批判をしている。
「ウィゼンタールは彼がメンゲレを追い詰めたという声明を周期的に出すが、それは多分、彼の活動の資金集めのためであって、メンゲレの名前は常に格好の宣伝材料なのだ」
数あるホロコースト物語の中でも最も下品な部類に属するデマゴギー、すなわち、殺したユダヤ人の死体から石鹸を製造したという罪をドイツ人に負わせる作り話を広め、それに権威を与える役割を果たした。
この作り話によると、ドイツ製の石鹸に浮き彫りされている「RIF」という文字が、「純粋のユダヤ人の脂肪」の略称だというのである。これは実際には「国営工業用脂肪供給センター」の頭文字だった。➡全文を読む
◇極致までやり尽くした資金稼ぎの阿片使用 ◇クライスキー［首相］は要約する ◇参考資料
イスラエルのヤド・ヴァシェム・ホロコースト・センターの館長の言によれば、サイモン・ウィゼンタールとその名をいただくロサンゼルスのセンターは、ホロコーストを「商業化」し、「俗悪化」している。この非難は1988年12月、イスラエルの日刊紙、『ハアレツ』で報道された。
ウィゼンタールはもちろん、常に間違っているわけではない。1975年に彼はイギリスの定期刊行物『本と読書人』に寄せた手紙の中で、「ドイツの土地の上には絶滅収容所はなかった」と認めている。つまりかれはこのような方法で、ブッヒェンヴァルト、ダッハウその他のドイツ固有の領土にあった収容所を「絶滅収容所」とした戦後のニュルンベルグ裁判など［一連の戦争犯罪裁判］の主張が嘘だったと暗に認めている。➡全文を読む
訳注１：マーク・ウィーバー：イリノイ、ミュンヒェン、ポートランド、インディアナ各大学で歴史学を学んだホロコースト研究者。『歴史見直しジャーナル』編集長。
訳注２：サイモン・ウィゼンタール：オーストリア生れのユダヤ人。現在もオーストリアに在住。現地のドイツ語の発音では、ジモン・ヴィゼンタール。
訳注３：ここで訳出したのは、最後の頁の末尾に記す同題名の論文を要約した94年版リーフレットの抄文であり、原論文には引用文献の完全な脚注がある。
訳注４：サイモン・ウィゼンタール・センター (SWC)：本文中に記述あり。日経新聞(88.6.21)によると、「ニューヨーク、ワシントンなど北米 5カ所に支部を持ち会員が36万人いる」
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関連記事抜粋
●WEB雑誌「憎まれ愚痴」から：
池田大作独裁：創価学会批判事始め（『歴史見直しジャーナル』29号(1998.8.25)）
➡『マルコポーロ』廃刊を仕掛けた「いかさまナチハンター」組織のサイモン・ウィゼンタール・センター(SWC)は、創価学会との連携を誇っている。機関雑誌に「創価学会を技術的に援助した」と記している。創価学会の方でも、日刊の機関紙『聖教新聞』の記事でSWCとの池田大作との連携をデカデカ書き立てている。いわば国際戦略版の池田大作広報である。
●「木村愛二の生活と意見」から：
2000.5.17 ああ、おぞましき「宗教法人」支配なれど、日本の方が先進国か？
➡『マルコポーロ』廃刊を仕掛けたサイモン・ウィゼンタール・センター（ＳＷＣ）は、創価学会との連携を誇っている。創価学会も、その逆を誇っている。
池田大作が最初にＳＷＣを訪れたのは一九九三年、破門の二年後である。
2000.5.20 図書規制立法の動きとか、議論盛んなれど、問題は基本情勢の認識にあり
➡ 日本では特に、池田大作がノーベル平和賞を狙い、ごろつきシオニストの手先、サイモン・ウィゼンタール・センターと組んでいる事実を抜きにしては、日本の言論状況も世界の情勢も、まったく理解できない。
●『週刊ポスト』バッシング対応：緊急資料 から
アイヒマン裁判で露呈された驚くべき真相
➡ この記事に始まる緊急特集は、『週刊ポスト』に対するサイモン・ウィゼンタール・センターのバッシングと、そのことに関する日本の言論界の腰抜け振りに、またもや、『マルコポーロ』廃刊事件の際の唖然、呆然、愕然、寒心の至りの状況の再現再現を見て、急遽、腹を括って開始。
迷惑mail憲法違反の検閲行為vs百科事典記述
➡ サイモン・ウィゼンタール・センター(SWC)の実態は別としても、アメリカに住むユダヤ人は、総人口の4％弱、約1000万人ですから、40万人は、その4％の4％、つまり、アメリカの総人口の0.0016％でしかありません。この0.0016％が、法的には憲法で言論の自由が最高度に保障されているアメリカで、実質上の検閲を行い、日本まで恫喝支配しようとしている。
ドイツでSWC批判番組放映
➡ タイトルは「サイモン・ウィーゼンタール、伝説の終わり」とし、イスラエルの情報機関モサドの元幹部や米国司法省のナチス戦犯追及担当者らの証言を集めている。これらの証言からウィーゼンタール氏のナチス戦犯追及運動への貢献は「伝説」に近く、実際はウィーゼンタール氏が運動を妨害した側面があることを浮かび上がらせている。
Web無料公開のはしがき
➡ ユダヤ人“虐殺”デッチ上げを商売とする“ショア・ビジネス”こと、サイモン・ウィゼンタール・センターによる日本人をなめ切った脅迫行為の最新版をきっかけにして、またもや、私の呼び名の日本版“政治的シオニスト真理教患者”が蠢き始めたので、やむなく渋る零細出版社にも通告の上、関係拙著、拙訳書のWeb無料公開に踏み切ることにした。
「死体焼却炉」には一日一万人分を処理する能力があったのか
➡『アウシュヴィッツの嘘』の序文を書いた弁護士、レーダーは、「ナチ・ハンター」を自称するオーストリアうまれのユダヤ人、サイモン・ウィゼンタール（ドイツ語の発音ではジモン・ヴィゼンタール）が弁護士会にだした抗議への反論のなかで、つぎのように指摘していた。
現代史研究所長が「ドイツではガス室殺害なし」と新聞投書
➡「ナチ・ハンター」として売りだし、『マルコ』廃刊事件で威力を発揮したＳＷＣがその名をいただくユダヤ人、サイモン・ウィゼンタールでさえも、テオドール・オキーフが執筆したリーフレット『収容所の解放・事実と嘘』によれば、一九七五年には「ドイツの土地のうえには絶滅収容所はなかった」としるしている。
「イスラエル大使館サイドの反論」の背後にいたアメリカ大使
➡「イスラエルのヤド・ヴァシェム・ホロコースト・センターの館長の言によれば、サイモン・ウィゼンタールとその名をいただくロサンゼルスのセンターは、ホロコーストを『商業化』し、『俗悪化』している。この非難は一九八八年一二月、イスラエルの日刊紙『ハアレツ』で報道された。ブルックリンの週刊『ユダヤ・プレス』はこの非難をつぎのように論評した。
『ウィゼンタール・センターがホロコーストを商業化していると考えて、ヤド・ヴァシェムが立腹していることは、ずっと前から世間周知の事実だったが、今度の攻撃は、これまでにないもっとも公然たるものである』
広告担当幹部に「ユダヤ民族の真の価値の学習」を提案したＳＷＣ
➡「広告担当幹部が『ユダヤ民族の真の価値』について学習することを要求している」という部分は、サイモン・ウィゼンタール・センターのラビ（教師）、アブラハム・クーパーが日経宛てに直接だした手紙の内容の一部とほぼ一致している。「ほぼ」というのは、「要求」とある部分の原文は「サジェスト」なので、おだやか、またはインギン無礼に「ご提案」と訳すほうが適切だからである。
「経済大国日本の国際世論への影響」を重視し「交流」を予定
➡ 野上審議官の文章は、決して個人的な作文ではない。また、サイモン・ウィゼンタール・センターのラビ、クーパーの調査報告は、その年のうちに「アメリカ・ユダヤ人委員会」を動かし、日本政府、外務省、出版界へとフィードバックされていたのである。わたしの手元には、外務省が「無署名」で出版界向けにだした文書（一種の怪文書？）と、それにそう要望をのせた日本書籍出版協会の会報のコピーがある。
SWC-Blackmailに屈した小学館『週刊ポスト』1.前半
➡ これらの書籍は、いわゆる「おどろおどろ」の反ユダヤ財閥本の典型だから、わたしの好みではないし、いささかも推奨するつもりはない。だが、この書籍広告に抗議する「サイモン・ウィゼンタール・センター」の側にも、非常にあやしげな気配があるのだ。
SWC-Blackmailに屈した小学館『週刊ポスト』2.後半
➡ 日経幹部や関係者の話を総合すると、サイモン・ウィゼンタール・センターは弁護士を立てて、日経が謝罪に応じなければ「不買運動を展開する」などと、おどしまくったようである。わたしの手元には、サイモン・ウィゼンタール・センターの「予約購読部（ニューヨーク）」の責任者が8月2日づけで英文日経社長あてにだした手紙のコピーがある。
東側から“ユダヤ人虐殺”写真に異議あり！
➡ 主要各紙が、それぞれのスタンスで報じた『週刊ポスト』(1999.10.15)記事へのサイモン・ウィゼンタール・センター(SWC)によるバッシングの根拠は、列挙すると以下のようである。
同時多発ハルマゲドンの世界各国一斉蜂起
➡「第二の目的は、ホロコーストの神話を振りかざすことによって、シオニズムとその侵略主義政策への反対者なら、誰彼なしに、反ユダヤ主義の名目で告発することである」
イスラエルの首相官邸は、この記事に即応する論評をしていないが、ナチ狩りのシモン・ウィゼンタール・センターは、このシリア紙の論評を『政府が認可したホロコースト否定論』と呼んだ。
「恐ろしいほどの無知」は反核記事剽窃が典型の朝日記者
➡（引用）彼は「在日ユダヤ人名誉保護委員会」の会員である。
「週刊ポスト」の記事を読み、行動に出た。「長銀『われらが血税5兆円』を食う／ユダヤ資本人脈ついに掴んだ」と題した記事だ。男性は米ロサンゼルスにあるユダヤ系人権保護団体「サイモン・ウィーゼンタール・センタ一」にEメールで連絡した。（引用ここまで）
……
背後のゴロツキ集団、「サイモン・ウィーゼンタール・センタ一」が動けば、日本のメディアでは史上空前の事態が発生すること考えよ、彼等シオニスト・ロビーほど強力な世論操作力を持つ集団はない。
➡ デヴィッド・コールは、ハリウッド近郊に住むユダヤ人である。
『マルコポーロ』廃刊事件に際しては、自ら良く知るサイモン・ウィゼンタール・センターの言論弾圧に対して、怒り心頭に発し、自費で来日を申し出た。
●『亜空間通信』から：
1088号(2005/08/30)
【 カルト批判を鈍らせる創価学会の買収策：創価大学教授就任・学会系雑誌寄稿を厳しく批判】
➡ 1998年8月25日発行の20号では、「インチキ宗教のメディア支配戦略」、廃刊となった『マルコポーロ』の「創価学会」特集の表題、『噂の真相』1996.8.「池田大作レイプ事件報道をめぐる創価学会の熾烈な『週刊新潮』攻撃」の大見出し、サイモン・ウィゼンタールを持ち上げた『聖教新聞』1998.6.18.記事「ナチハンター」抜粋などを掲載していた。
これに対して、いきなり、頭ごなしに怒鳴り付けられたのである。
1067号(2005/07/31)
【ユダヤ外資に売り渡す郵政民営化の議論は長銀事件で萎縮の可能性あり希有な電網記事に注目！】
➡（引用）小学館発行の週刊誌「週刊ポスト」の記事に抗議しているユダヤ人人権擁護団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」（本部・米ロサンゼルス）が、同誌に広告を掲載している日米の企業十社に対し、広告掲載の中止を要請していることが十五日、明らかになった。
999号(2005/04/24)
【ホロコースト・ガス室を疑い拙著も紹介した『中村敦夫新聞』記事を支持者が隠したが実物は存在】
➡（引用）この記事に対し、米国のユダヤ人団体〈ウィゼンタール・センター〉が在米日本大使館に抗議文を送った。イスラエル政府の抗議もあり、外国の有名企業や、海外で事業を展開している日本企業から、同誌や文藝春秋誌などへの広告ボイコットが表明された。これに対し、文藝春秋側は、一言も反論することなく、自主的に2月号を回収し、廃刊を決定してしまったのである。簡単に言えば、自ら主張したことがらの正当性を証明することもなく、〈言論には言論で〉という原則も踏みにじり、広告主の圧力に言論の自由を売り渡してしまった。読者に対しても、その経過に関する説明は一切省かれた。まさに、ジャーナリズムの自殺行為である。
995号(2005/04/18)
【ホロコースト狂信者は多いが創価学会系『潮』連載対談で長老が語る記事に背筋が凍る恐怖】
➡ 池田大作本人が、国際的な影響力を誇る有力な組織として、『マルコポーロ』廃刊事件の仕掛け人、サイモン・ウィゼンタール・センターにも、1993年に詣でている。『聖教新聞』には、何度も、サイモン・ウィゼンタールの話が出ている。
925号(2004/12/31)
【憲法9条・救国トリック説（昭和の三傑）WiLL2号記事で筆者の旧友・堤堯に三国志空城計を指摘】
➡ 文藝春秋の「お家騒動説」や廃刊の号に創価学会特集（季刊『真相の深層』2,3号に復刻）があり、廃刊事件の表面的な仕掛け人、サイモン・ウィゼンタール・センターとノーベル平和賞を狙う池田大作の緊密な関係などを紹介した。
704号(2003/12/07)
【公明の自民支配と自衛隊イラク派遣容認を機に問い直せ池田大作強姦魔(1/3)週新叩き真相と人脈】
➡ 私自身が直接の被害を被った「ホロコーストの大嘘」言論弾圧問題、または『マルコポーロ』廃刊事件の背後に、ノーベル平和賞を狙う池田大作とシオニストの最悪の極右斬り込み部隊、サイモン・ウィゼンタール・センターとの提携関係があることが、その後に分かった。
678号(2003/10/22)
【イスラム長老マハティール演説を概略すら報ぜずイスラエル寄りで斬った似非紳士朝日の深層】
➡ 創価学会は日本の「マフィア」組織であり、池田大作がノーベル平和賞を狙っているのは、知る人ぞ知る公然の秘密である。その池田大作が、１９９３年以来、最悪のシオニスト組織、サイモン・ウィゼンタール・センターと提携している。つまり、政権の一角に不気味に食い込む憲法違反の政教一致政党、公明党は、シオニスト、ユダヤ人主流、ひいてはアメリカの極右と繋がっているのである。
このような状況では、日本の大手メディアがアメリカ・イスラエル寄りになるのは、当然である。
2002.01.30：150号
【アメリカ・イスラエル胡麻擂り出世外務事務次官野上義二の更迭で二人落っこち】
2002.01.21：148号
【テレ朝攻撃は藪蛇：米メディアのユダヤ人支配は米国内外の常識の発言が公然】
➡ テレ朝事件に関しても、『マルコポーロ』廃刊を仕掛けた国際破落戸集団、 サイモン・ウィーゼンタール・センターが斬り込み部隊となったのであるが、実は逆 に、このテレ朝事件を決定的な契機として、その後に、これからもしかすると非常に 重要な転機となるかもしれない重要人物の発言が、あるにはあったのである。この発 言があった事実は広く知らせ、有効に活用すべきであると判断する。
2001.10.29：70号
【炭疽菌ユダヤ人攻撃問題のテレ朝29日番組内「謝罪」は憶測で「対応」注目！】
➡ 引用する『読売新聞』記事のような「コメンテーター本人が謝罪する」場面は、まったくなかった。
むしろ、「サイモン・ウィーゼンタール・センター」(SWC)が、傲慢にも更迭(remove)を要求していた川村晃司氏は、ますます張り切って、アフガン周辺の現地情勢とアメリカの動向についての観測を語っていた。
2001.10.26：66号
【テレビ朝日は破落戸SWCに謝罪とあるが川村氏の更迭は不明で広報会議中の怪】
➡ テレビ朝日のコメンテーターが炭疽（たんそ）菌事件をめぐり「ユダヤ人は米メディアをコントロールしている」と発言した問題で、同社は２５日、米国のユダヤ人団体、サイモン・ウィーゼンタールセンターに「極めて遺憾」とする書簡を送った。
書簡によると、テレ朝側は近く、同じ番組で約５分間の釈明をする予定だ。センターは同日、これを受け入れる声明を発表した。
2001.10.19：51号
【テレ朝に解説者の更迭を迫った札付き国際破落戸ウィーゼンタール・センター】
➡ アラブ・イスラム圏では、公然とユダヤ人なりシオニストなり「偽」イスラエルなりへの批判、非難が、しきりなのに、サイモン・ヴィーゼンタール・センターが、アラブ・イスラム圏の報道に対して公然と抗議した事実は、まったく伝わってこない。まったく抗議していないはずである。日本のメディアは、ペロペロ、ベロベロ、嘗められているのである。腰抜けの集まりなのだから、仕方があるまい。