日刊ベリタ

ツイニ(^^*)総合病院で、血液検査を速攻で実施、さらにレントゲン、ＣＴスキャンと立て続けに撮影した。それらを見せられると、インヤ~(°°*)当初チャリで転んで強打した左肺はほぼほぼナンともないが、右肺は真っ白、ほぼほぼ炎症で機能してないとのことだった。これにはさすがにワイも血の気が引いた。(24日追記)

現在、世界で流通している遺伝子組み換えの魚は、米国のアクアバウンティが開発し陸上養殖しているサーモンだけだが、２つ目の遺伝子操作された魚が近く「承認」されるという。厚労省はこの９月、ゲノム編集により筋肉量を増やしたタイに関する届出を受理する、と読売新聞が報じている。同紙によれば、陸上の施設で養殖するため、天然のタイとの交配はないという。今回もサナテックシードのゲノム編集高ＧＡＢＡトマトと同様に、「届出」の「受理」であって安全審査は行われないまま、また、表示のないままに流通に道を開くことになる。（有機農業ニュースクリップ）

アッ(^^*)あな恐ろしやデルタ株てゆうこったの。ニホンみたいに空港検疫【永遠のゼロ】政策を採っているとデルタ株、ラムダ株は入り放題だし、空気感染の恐れが強いてのにイミないマスク警察を動員したって感染ルートの上位が家庭・職場なんやで。コクミンは自己防衛するしか。ボンクラ政府は頼れん。(24日)

欧米を中心とする “国際社会” は、アフガニスタンに住む人々のことなどどうでもいいようだ。米国の占領に協力してきたアフガニスタン人がタリバンの報復を恐れて国外に退避する必要があるのは理解できる。しかしタリバンのカブール制圧後、大使館職員など現地にいた外国人や現地の協力者が退避するだけでなく、 “国際社会” はアフガニスタン中央銀行が保有する資産の凍結や、経済支援を停止するなど、アフガニスタンへの資金の流入まで阻止している。

故・中村哲医師を中心にアフガニスタンで長年、医療活動と農業事業を行ってきた日本のＮＧＯ「ペシャワール会」が活動を再開した。会のＨＰによると、８月15日のタリバンの復権後、活動を一時停止したが、住民からの再開を求める声が多く、医療スタッフも戻り、安全を確認して診療所を8月21日より再開した。農業事業は農作物や用水路周辺での植樹への水やりは地域の住民や作業員の手で継続されており、再開については用水路事業と共に、新政府の基本的な体制（展望）を確認した上で再開するとしている。村上優会長は、ガニ大統領がタリバンの攻勢を前にカブールの無血開城を選択し、「戦闘を回避した」決断を評価、中村医師が大切にした長老会などの自治組織の意向を尊重して事業を継続するとしている。

6月16日、菅政権が、「重要施設周辺及び国境離島等における土地等の利用状況の調査及び利用の規制等に関する法律」（土地規制法）を強行採決してから約2ヶ月半が経過。（藤ヶ谷魁）

ナンヤシラン(^^*)ワケワカラン展開になてもた。肺炎が発覚した医院から保健所に連絡が入り、保健所から電話があったのだが、職場の要請でいったん21日に民間試験機関ＰＣＲ検査で陰性になっているため、県は一転公助しないと言い出してきた。この段階でも肺炎だったのに。仕方なく明日私費で診察を受けることに。

中東の衛星テレビ局アルジャジーラは、９・11同時多発テロへの報復として、2001年10月7日に米国が開始したアフガニスタン空爆を現場から世界に独占中継しただけではない。その直後、世界を驚かせるもうひとつのスクープ映像が放映された。洞窟を背に戦闘服に身をつつんだビンラディンが画面に登場した。マイクを手にした彼は、物憂げな目でカメラを見つめ、「アッラーは米国の弱点を攻撃し、その大建築物を破壊したもうた」と、同時多発テロを称えた。自身の攻撃への関与には言及しかったが、「イスラムの前衛部隊のひとつ」が米国の完全破壊のための道を開くことに成功した、と述べた。

タリバンが事実上の勝利おさめたアフガン戦争　アフガンを見捨てる形でアフガンのために　米兵の命も、お金も使わぬという

アッ(^^*)(近所の医院の発熱外来に来て)熱とかないのに、ニンゲン扱いされず、院外の吹きさらしの中にイスが置いてあり問診(しかも看護婦だ)。一度でもコロナにかかるとこゆ扱いを受ける。もう医療機関には不信しか抱かないよ。ナニが医療逼迫だよ。実際にはウソやん。どうにか血液検査とレントゲンはとってくれたけれども。福岡てホンに差別が罷り通る社会だと思う。(23日)

インヤ~(^^*)２度目のＰＣＲ検査で陰性になり、グローバリズム末端労働現場に社会復帰できることになったんやが、思わぬ【コロナ後遺症】になてもた。ハッキリ言って10歩も歩けません(キリッ)。ウイルス、侮ったらあきまへんで。

2021年8月25日の自爆テロで死んだ米兵17人の報復を叫び、アメリカはテロ犯人と決めた＜IS-K（イスラム国の分派）＞の2人をドローンで殺害しました。　8月29日にも、アメリカは報復と称し、アフガニスタン首都のカブール市街地を空爆しました。複数の子供を含む数十人の市民を殺しました。　アメリカは2001年の＜アフガニスタン報復戦争＞を再現しようとしているのでしょうか？　国連の報道によると、国連援助機関はカブールから隣国パキスタンに拠点を移し、危険が多い陸路で食料や医薬品を運んでいるとか、、　一方、北アフリカでは、アルジェリアがモロッコに国交断絶を宣言し、新たな火種が熾ました。

欧米の主流メディアはこの数日、タリバンの勝利をうけてカブールから逃げ出そうとする人びとのニュースでいっぱいだ。若者も年寄りもわれ先にすしづめの飛行機に搭乗しようとする劇的な映像は、確かに大きな衝撃をもたらす。映像がつたえるメッセージは、アフガンの人びとが集団的恐怖にとらわれ、「抑圧的で残忍な体制」の冷酷な支配から逃れようとしているというものである。映像はまた、自由と安全が欧米の首都でこれらの逃亡難民を待ち受けていることを暗示している。多くの人は、これらの映像がもうひとつの気の遠くなるような現実、つまり20年間にわたるアフガニスタン占領の果てに米国とその同盟諸国が被った屈辱的な敗北から注意をそらす役割をしていることに気づかない。

アッ(^^*)保健所では療養を解除しても、再度のＰＣＲ検査はしない。したがってワイの勤めるグローバリズム末端労働現場では民間検査機関で２度目のＰＣＲ検査を受けさせられる。んで無事受けてきたのだが、ハッキリゆって火事場泥棒の巣窟。ドシロウトが運営している。★ケン・ローチ『私、ダニエルブレイク』を彷彿とさせる。検査機関の受付の学生バイトの女のコが、「この検体棄てていいすかぁ。取り直して欲しいんすけど」とか言って危うく検体を無駄にしそうだった。「ふざけんな」と怒鳴って、奥から「専門家」が出てきて、どおにか検体は無事だった。後でココを指定した職場に報告。こんなトコより医療機関の発熱外来の方が保険がきくからエエのではないか、と提案しておいたが、どうもウラがありそうだ。たとえばの話、パソナは一連の火事場泥棒で純利益10倍とかでウハウハだろうが、その代わり国家は完全に壊れて(以下略)(8月21日)

アフガニスタンの政権がタリバン勢力に奪還され、イタリアも他の国と同様にイタリア人を退避させました。８月２７日には、外務大臣デ・マイオ氏がアフガニスタンから帰国希望すべてのイタリア人と４９００人のアフガニスタン人をイタリアに避難させたと記者会見で発表しました。（イタリア在住：サトウノリコ）

アッ(^^*)実は８月５日に、職場で新型コロナウィルスに空気感染し、以降後遺症を煩っている者です。20日頃から後遺症や保健所のやり取りをTwitterやＦＢで「実況中継」していたところ、編集長から「闘病記」執筆の依頼を受け、Twitterの「実況中継」に背景がわかるよう手を加えることで、少しでも皆さまの参考になればとの思いで載せていただくことにしました。

戦争体験を語れる人が少なくなる中、「戦争の記憶」をどのように継承していくかという課題が、マスメディアでも取り上げられることがある。しかし日本のマスメディアが注目するのは、日本の「犠牲者」としての記憶ばかりだ。

ミャンマー国軍による２月１日のクーデターから半年ほどが経過した８月８日、東京都内で在日ミャンマー人の問題を扱ったドキュメンタリー映画「異国に生きるー日本の中のビルマ人ー」（監督：土井敏邦氏）の上映会が行われた。映画の上映と併せて行われた報告会には、当紙の永井浩主筆が登壇し、「日本ミャンマー協会」とミャンマー国軍との関係について講演を行ったため、その内容を紹介する。−−今年２月のミャンマー国軍のクーデターを、国際社会は「民主主義の破壊」と強く批判、民主主義の回復を叫んで立ち上がった同国民の抗議行動を残虐に武力弾圧する国軍に対して、米国やＥＵ諸国は経済制裁を打ち出した。だが日本政府は、欧米先進国とは一線を画し、ミャンマーとの「独自パイプ」をいかして問題解決につとめると繰り返すだけである。最大の切り札とされるＯＤＡ（政府開発援助）をどのようにするかについても、ミャンマー国民の側に立つという明確な姿勢を打ち出すことができない。なぜなのか？−−

ミャンマーでの軍事クーデターから約7ヶ月となる9月2日、日本の市民団体によるオンラインセミナー「クーデターから7ヶ月　現地情勢と日本の経済支援を振り返り、これからを考える」が開催予定。同セミナーは2部制で、在日ミャンマー人による発言（在日ミャンマー市民の声、日本政府への要望）も予定されている。（藤ヶ谷魁）

タリバン復権後のアフガニスタンをめぐり、藤原辰史（京都大学准教授）は「大国の『物語』に乗るな」と題する一文を毎日新聞（8月26日）に寄稿している。タリバンのカブール制圧前後から、一つの報道の型がメディアで繰り返されているからだ。タリバンは女性の権利を奪い、従わない人びとを処刑にするテロリストとされている。藤原も旧タリバン政権下でそのような政治があった事実は否定しない。だから欧米諸国は同政権を打倒し、20年間多大な犠牲を払って民主主義を普及させようとしたが、タリバンは息を吹き返した。なぜなのか？　それは、大国つまり米国メディアの情報にわたしたちが依存しすぎ、アフガンのもうひとつの姿が隠蔽されたことが一因ではないだろうか。アフガンをめぐるメディアと権力の関係をあらためて検証してみたい。（永井浩）