LibreOffice CalcでXLOOKUP関数が利用可能に。有志が拡張機能で実現

6 days 12 hours ago
Microsoft Excelには新たに「XLOOKUP」という関数が追加されたが、窓の杜の記事によると、「LibreOffice」でも拡張機能の追加で利用可能となるらしい。「LibreOffice」を提供するThe Document Foundation(TDF)が、公式ブログで告知しており、拡張機能の名前は「Lox365」となっている。ソースコードはGitHub上で公開されている(LibreOffice公式ブログ、窓の杜)。 インストール後に表計算ソフト「LibreOffice Calc」を起動すると、Excelと同じ要領で「XLOOKUP」が利用できるとのこと。ただし「match_mode」や「search_mode」には対応していないそうだ。

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関連ストーリー:
Microsoft、新しいExcel関数「XLOOKUP」を発表 2019年08月30日

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米国家運輸安全委員会、新車へのアルコール検知システム搭載義務付けを勧告

1 week 3 days ago
米国家運輸安全委員会 (NTSB) は 20 日、新車へのアルコール検知システム搭載義務付けを運輸省道路交通安全局 (NHTSA) に勧告した (プレスリリース、 Ars Technica の記事、 The Register の記事)。 勧告は昨年 1 月 1 日にカリフォルニア州で発生した事故の調査結果を受けたもの。この事故では飲酒運転のドライバーが速度超過でセンターラインを越え、7 人の子供を乗せた対向車線のピックアップトラックと衝突して全員が死亡している。 NTSB によれば、車両に組み込んだアルコールの影響を検知するシステムや高度なドライバー監視システムにより、アルコールの影響を検知したら運転を禁止または制限できるようにする仕組みの新車への搭載義務付けを NHTSA に勧告したという。また、以前から勧告していた自動速度調整システムの導入についても再び勧告したとのこと。 アルコール・薬物影響下の運転防止や速度超過による事故の防止は NTSB の 2021年~2022 年版最重要課題リストにも含まれている。薬物の影響はアルコールと違って確立された基準値がなく、少なくとも薬物テストの方法を開発する必要があるとのことだ。

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自動車への飲酒運転防止技術搭載を義務付ける米法案 2021年08月07日
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入れ歯安定剤に含まれるアルコールが原因で酒気帯び運転容疑がかけられたとの主張、認められる 2018年08月22日
自動運転中のTeslaが消防車に突っ込む事故、運転手には飲酒運転の疑い 2018年01月31日
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豪全国交通委員会、自律走行車の飲酒運転について意見を求める 2017年10月09日
米NHTSA、乗用車への車車間通信システム搭載義務付けに関する法規案を公示 2016年12月20日
飲酒運転防止のためのアルコール検出機能付き自転車ロック 2015年08月15日

headless

LibreOffice 有料版、Mac App Store でリリース

1 week 5 days ago
headless 曰く、The Document Foundation は 19 日、Mac App Store における LibreOffice のリリースをアナウンスした (The Document Foundation Blog の記事、 The Register の記事)。 リリースはすべてのデスクトップソフトウェアを Apple のプロプライエタリな販売チャネルを通じて入手したいエンドユーザーをサポートするためとのことで、日本の Mac App Store での価格は 1,100 円。売り上げは LibreOffice プロジェクトの開発費用として投資される。 Mac App Store では以前から Collabora が「Collabora Office」という名称で LibreOffice を提供しているが、今回のリリースは The Document Foundation がコミュニティ版リリースに注力し、エコシステム企業がエンタープライズ向けの付加価値付き長期サポート版に注力するという、プロジェクト最新のマーケティング戦略を反映したものだという。 Mac 版の LibreOffice は引き続き公式サイトから無償で入手可能であり、こちらがすべてのユーザーに推奨される入手方法となる。Mac App Store 版は同じソースコードをベースにしているが、外部の依存関係を含めることが禁じられているため Java は含まれない。その結果、LibreOffice Base の機能が制限されるとのことだ。

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ロシア政府高官がウクライナ侵攻のストレスでアルコール依存に

1 week 6 days ago
あるAnonymous Coward 曰く、 朝日新聞の記事によると、ロシアの政府高官のアルコール消費量が大きく増えているそうだ。原因はもちろんウクライナ侵攻によるストレスで、特に側近や政権中枢の人物の消費量が増えており、プーチン氏はこれを問題視しているらしい。 上司や経営陣が原因でアルコール消費が増えた経験を持つ方は少なくないだろうが、皆様はどのように対策したり、危機を乗り切っただろうか。

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Meta、PyTorch を Linux Foundation 傘下の新財団に移管

2 weeks 5 days ago
headless 曰く、Meta は 12 日、PyTorch プロジェクトを Linux Foundation 傘下の新設財団 PyTorch Foundation に移管すると発表した (Meta のブログ記事、 マーク・ザッカーバーグ氏の Facebook 投稿、 VentureBeat の記事、 Ars Technica の記事)。 PyTorch は Meta の研究者が中心となって開発されたオープンソースの AI フレームワーク。GitHub では 15 万以上のプロジェクトが PyTorch 上に構築されており、最も広く用いられる AI プラットフォームの一つになっている。 オープンソースでコミュニティ重視という PyTorch の考え方は財団に移行しても変わることはなく、Meta もこれまで通り PyTorch への投資と主要 AI フレームワークとしての利用を続ける。財団の理事会は Meta のほか、AMD や Amazon、Google、Microsoft、NVIDIA の代表者で構成されるとのことだ。

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オープンソースにおける「コモンズの悲劇」を避けるためというライセンス変更

3 weeks 3 days ago
Lightbend は 7 日、同時実行・分散アプリケーション開発向けツールキット Akka のライセンスを Business Source License(BSL)1.1 に変更すると発表した (Lightbend のブログ記事、 ライセンス FAQ、 The Register の記事)。 MariaDB が策定した BSL は時限付きオープンソースライセンスで、設定した期間内はソースコードを提供しつつ商用利用を制限し、その後はオープンソースライセンスに移行する。Akka の場合はリリースから 3 年間は自由に非プロダクション利用を認める一方で限定的にプロダクション利用を認め、4 年目以降は Apache License Version 2.0 で利用可能になる。 Lightbend ではライセンス変更の理由として、多数がオープンソースに貢献することなく利用するオープンソースにおける「コモンズの悲劇」を避け、Akka を持続可能なオープンソースにすることを挙げている。Akka を最初に開発したときに選んだ Apache 2.0 ライセンスは小規模なプロジェクトに適しているが、大規模で世界的なプロジェクトに成長した現在はそぐわないものになっているという。 今後は Akka をプロダクション利用する場合に商用ライセンスが必要となるが、年間売上高 2,500 万ドル未満の企業には無料で商用ライセンスを提供する。スタートアップでの Akka 導入を容易にすることで、引き続きイノベーションを促進できると考えているとのことだ。

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headless

Apache OpenOffice、ダウンロード回数が 3 億 3,300 万回を超える

1 month ago
headless 曰く、Apache Software Founation (ASF) は 8 月 30 日、Apache OpenOffice のダウンロード回数が 3 億 3,300 万回を超えたことを発表した (ASF のブログ記事、 Phoronix の記事)。 この回数に OpenOffice.org 時代のダウンロードは含まれておらず、2011 年に Oracle から ASF に OpenOffice.org プロジェクトが寄贈されて以来の通算ダウンロード回数となる。 OpenOffice.org からフォークした LibreOffice に大きな後れを取っている Apache OpenOffice だが、ダウンロード回数は今年 1 月 1 日から 8 月 31 日だけでも 1,112 万回であり、現在もかなりの数がダウンロードされているようだ。 同期間では米国 (135 万回) とフランス (133 万回)、ドイツ (102 万回) で 100 万回以上ダウンロードされており、11 位の日本でも 29 万回ダウンロードされている。同期間の OS 別ダウンロード回数は Windows (827 万回) が最も多く、Unknown (185 万回) と Macintosh (79 万回)、Linux (18 万回) が続く。 OS 別のダウンロード回数について、Phoronix の記事では Linux ユーザーが他の OS ユーザーよりも賢く、LibreOfficeを入手しているためだとの見方を示しているが、単なるユーザー数の違いに見える。

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Apache Software Foundation、OpenOfficeの20周年を祝う 2020年10月16日
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LibreOffice 有料版、Mac App Store でリリース 2022年09月22日

nagazou

macOSと同等のエクスペリエンスと互換性を目指して開発中の「ravynOS」

1 month 1 week ago
AppleのmacOSのソースコードは非公開だが、そんなmacOSのエクスペリエンスやMac向けアプリとの互換性を実現するオープンソースOS「ravynOS」が開発されているという。ravynOSはFreeBSDを元に開発されており、x86-64(x64)やARMシステム上のmacOSと同様のエクスペリエンスと互換性を提供するとしている(ravynOS、GIGAZINE)。 macOS用のアプリケーションを動作させるためのフレームワークであるCocoa APIにも対応することを目的としているそうだ。現時点ではravynOSにバンドルされる専用アプリとFreeBSDのアプリを実行できるとのこと。対応ハードウェアに関しては、FreeBSD-CURRENT(14.0)をサポートしているハードウェアで動作する模様。 あるAnonymous Coward 曰く、Windowsの互換プロジェクトでいうとReaactOSとか、OSではないがWineがあるけれど30年ほどたっても実験的な段階を脱していない。このravynOSも、この先30年も実験的プロジェクトとして続くのか?

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中古市場でMacかつてない勢いで値下がり、M1搭載機の性能と互換性の高さなどが要因か 2021年01月28日
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AppleがARMプロセッサ搭載Macを2021年までにリリースするという噂 2020年02月28日
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画像生成AIサービスが人気に、オープンソースのモデルも登場

1 month 1 week ago
あるAnonymous Coward 曰く、初出は少し前になるが、7月末からAIによる画像生成サービスがTwitter上などで話題となっており、今週には別企業がオープンソースの同種のモデルも公開するなど、広がりを見せているようだ(J-CASTのMidjourneyの記事, 同Togetterまとめ, ITmediaのStable Diffusionの記事, Gigazineの同記事, 同Togetterまとめ)。 最初に話題になったのは「Midjourney」というサービスで、これはチャットアプリのDiscordで人工知能にメッセージを送ると、そのメッセージからイメージされる画像が生成されるというもの。連日多くのユーザーが試行錯誤の結果を投稿しており、変なものも多いが、うまくいった場合は極めてハイクオリティな画像が生成されることから、人気を博している。Midjourneyは制限付きの無料プランの他、月額10ドルで商用利用可で200枚、30ドルで無制限といった有料プランが用意されている。 次に話題となったのは8月22日に公開された「Stable Diffusion」。こちらも有料の「DreamStudio」というサービスがあるが、一方でモデルはCreative ML OpenRAIL-Mライセンスで公開されており、デモサイトで試す他、ローカルマシンにインストールして使用することもできるという。生成した画像の権利者は作成者自身となるが、不適切な画像は出力されないよう制限され、かつ法律に違反するものなどでの利用は禁止となっている。開発元ではMidjourneyよりも高性能と謳っており、実際にハイクオリティな画像が生成されている。 なお、AIの画像があまりに良い出来であったことから、今までイメージはあっても絵が描けなかった人が自分で絵を作れるようになるという声がある一方、イラストレーターなどが仕事を失うのではという危惧が上がっている。はたして画像生成AIは世の中を変えるだろうか?

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政府、医療AIに関する規制緩和を検討。ソフトのアップデートごとの審査を廃止へ 2022年01月17日
オランダ国立美術館、レンブラントの「夜警」を717 ギガピクセルの超高解像度写真にして公開 2022年01月14日
中国製の画像生成AIでは天安門広場は生成できない 2022年09月16日
画像生成AI「Midjourney」が美術品評会で1位を取ってしまい騒動に 2022年09月03日
アップロードされた絵と同じ特徴の絵を生成するAIサービスが登場も1日でサービス停止に 2022年09月01日

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Denoが3カ月以内にnpmパッケージへ対応と発表

1 month 1 week ago
オープンソースのランタイムおよびフレームワーク「Deno」を開発するDeno Landは15日、Denoのnpm(Node Package Manager)パッケージへの対応や高速化などの新たな取り組みを発表した。この発表では、npmへの対応、最速のJavaScriptランタイムを目指す、企業向けサポートという大きな方向性が示されている(Denoの発表、Publickey)。 Denoは、Node.jsを開発したライアン・ダール氏らが中心となって開発されたものだが、サーバサイドのJavaScript/TypeScriptを新たに開発する意図からnpmには対応してこなかつた。しかし需要などを鑑みて方針転化を図った模様。今後3カ月以内にnpmパッケージをDenoで動作できるようにしたい考えだという。 あるAnonymous Coward 曰く、TypeScriptが直で動くしnodeからいろいろ改善されてるDenoいいよな~、でもnpmが使えないのがなぁ~なんて感じの人は結構多いんじゃないかな?(私はそれ)実現すればサーバサイドJS界の中でけっこーシェア伸ばしそうな気がする。

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Node.js開発者による新JavaScriptランタイムDeno 1.0がリリース、後継となるか? 2020年05月29日

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VideoLAN のウェブサイト、インドで謎のブロック対象に

1 month 2 weeks ago
headless 曰く、VideoLAN のウェブサイトや VLC Media Player のダウンロードリンクがインドで半年以上前からブロックされているそうだ (India Today の記事 [1]、 [2]、 [3]、 The Register の記事)。 ISP の中にはブロックを行っていないところもあるが、ブロックされている場合は「電子情報技術省 (MeitY) が 2000 年 IT 法に基づいてブロックを命じた」という旨のメッセージが表示されるという。命令についてインド政府からの公式発表はなく、VideoLAN もインド政府に問い合わせているが回答はないとのこと。 この問題は 5 月に MediaNama が報じていたが、先週になって India Today が報じるまで注目されていなかったようだ。VideoLAN の公式 Twitter アカウントも統計情報でみるとブロック開始は 2月 13 日だと述べつつ、目立った動きを見せるのは今回の報道以降のこどだ。

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1年以上前に修正済みのVLCのバグ、最新版のバグと誤って報告される 2019年07月26日
VLC 4.0、旧バージョンOSのサポート打ち切りへ 2019年02月09日
VLCメディアプレーヤー、一部のHuawei製スマホでダウンロード不可に 2018年08月01日
Windowsストアアプリ、Firefoxはリリース中止。VLCはベータ版をリリース 2014年03月16日

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Rufusを用いてのWindowsのISO ダウンロードがMicrosoftによってブロックされる

1 month 2 weeks ago
USBなどでブータブルメディアを作成するために多用されるオープンソースのツール「Rufus」だが、このRufusに対してMicrosoftが Windows ISOイメージをダウンロードできないよう対策をおこなったようだ。Rufus側が対処したことで、現時点ではMicrosoftからISOイメージをダウンロードできるようになっている(GHACKS)。 RufusでWindows ISOをダウンロードできるようになったのは2019年にリリースされたRufus 3.5からだが、 今年8月のある時期からRufusを使用してWindows 8、10または11のISOをダウンロードしようとすると、エラーメッセージが表示されるようになったという。Windows 7のISOダウンロードに関しては従来通り可能だった。GHACKSの記事によれば、Microsoftは自社のWebサイト以外のソースからのダウンロードを防ぐために変更をしたとしている。

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Microsoft Community Awards 2022、各部門の優勝者が決まる 2022年05月31日

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NetBSD 9.3は、1980年代後期のハードで動作する2022年のOS

1 month 2 weeks ago
4日にNetBSD 9.3がリリースされた。このNetBSD 9.3で、Commodore Amiga 用のXサーバがサポートされた点が話題となっているそうだ(NetBSD 9.3リリースノート、The Register)。 NetBSD 9.3では、新規ドライバの追加や旧来のドライバの更新などがおこなわれたほか、最新のAMDやIntel製プロセッサを含むハードウェアサポートの改善、サスペンドとレジュームの処理の改善などがおこなわれている。そんな中、リリースノートに「amiga - enabled wsfb(4) based X11 using amidisplaycc(4).」という記載があったことから注目を集めた。The Registerによれば、NetBSD 9.3では1980年代後半のハードウェアであるAmiga上でグラフィカル デスクトップを実行できるようになったとしている。

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Linux、フロッピーディスクコントローラーに低レベルコマンドを送る FDRAWCMD 無効化へ 2022年04月30日
Hello, Worldに潜むバグ 2022年03月24日
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開発リソース不足という問題に直面するBSD系カーネル 2018年02月01日
新たなAmiga互換機、開発中 2017年08月15日
Internet Archive、Amigaのソフトウェアを1万本以上集めたライブラリを公開 2016年08月10日

nagazou

GitLabが「一年以上放置された無料アカウントのプロジェクトを削除」と報じられ炎上

1 month 3 weeks ago
The Registerが4日、GitLabが1年間アクティブでないプロジェクトを自動的に削除することを計画していると報じた。これによりネット上では反発が強まり、GitLabは方針転換を余儀なくされるという状況になったそうだ。放置されていたとはいえ、このGitLabの方針は無料会員を切り捨てることを計画しているとも取れるうえ、活発に開発されていない多くのオープンソースコードが消滅する可能性があることから、SNS上では強い反発が出ていた(The Register、GIGAZINE)。 こうした方針の背景には、上記のようなアクティブではないプロジェクトの維持コストがGitLab全体のホスティングコストの最大4分の1を占めていたためだという。新しい方針が仮に実施されていれば、GitLabは年間100万ドル(約1億3300万円)の費用を削減できる可能性があった模様。 あるAnonymous Coward 曰く、 記事を見るに、元々削除で計画されていたのが、直前ですっぱ抜かれてオブジェクトストレージに移動と計画変更になったようだ。

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SFC、FOSS 開発者に GitHub の使用をやめるよう呼びかけ 2022年07月03日
Adobe、DMCA 削除要請で Flash Player のインストールツールを GitHub から削除させる 2021年10月20日
GitLabがNASDAQ市場に上場、時価総額は110億ドル 2021年10月19日
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2018年、デスクトップLinuxプラットフォームが抱える問題とは? 2018年10月11日

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Microsoft、一般に無償提供されているアプリの収益を禁止する文言をストアポリシーから削除

2 months 2 weeks ago
headless 曰く、Microsoft は 18 日、英語版の Microsoft Store ポリシーを再度改訂して一般に無償提供されているアプリの収益化を禁止する文言を削除した (米国英語版のポリシー変更履歴、 Neowin の記事、 Windows Central の記事、 On MSFT の記事)。 6 月に発表されたポリシー改定では一般に無料提供されているアプリケーションの収益化や、機能に見合わない高額な価格設定が 10.8.7 で禁じられた。意図としてはアップストリームで無償提供されているアプリをサードパーティーが有料アプリとして公開することを防ぐこととみられるものの、オープンソースソフトウェア (OSS) 全般の収益化禁止とも読める文言が批判されることになる。そのため、Microsoftではミスリーディング (して課金しようと) するアプリから顧客を保護することが目標だとして、意図の明確化を約束していた。 改訂版の 10.8.7 では収益化禁止の文言自体がすべて削除され、機能に見合わない高額な価格設定の禁止のみとなった。日本語版を含む英語以外の言語版ではまだ 6 月版のまま変更されておらず、収益化禁止の文言が予定されていた 7 月 16 日には有効にならないこと、改訂を進めていることが注記されている。

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Microsoft、OSSアプリの収益化に関するストアポリシー改定があいまいだったと認める 2022年07月09日
Microsoft Storeの偽物対策、どうする? 2022年06月23日
Microsoft Store ポリシー改定、一般に無料提供されているアプリの収益化を禁止 2022年06月21日
Windowsのクイック アシスト、最新版をストアから入手する必要があると表示して管理者を困惑させる 2022年05月17日

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21 年の時を経て CP/Mのライセンスが明確になり、自由な配布が可能になる

2 months 2 weeks ago
headless 曰く、21 年の時を経て CP/M のライセンスが明確になり、自由な利用・改変・配布等が可能になった (License Agreement、 The Register の記事)。 世界初のマイクロコンピューター向けジェネリック OS とされる CP/M はもともとプロプライエタリソフトウェアだが、開発元の Digital Research から権利を継承した Caldera により The Unofficial CP/M Web Site で個人・非商用に限って配布が認められていた。 サイトを主宰していた Tim Olmstead 氏が 2001 年 9 月に死去したのち、当時 Caldera からスピンオフして CP/M の権利を保持していた Lineo の Bryan Sparks 氏が改めて「CP/Mテクノロジーを非独占的に利用・配布・改変・改良・その他可用化」する権利を許諾。しかし、「Unofficial CP/M Web Site」限定で配布可能と読める文言だったことからオープンソースではないと解釈されることになる。そのため、CPMish などの CP/M クローンプロジェクトで Digital Research のソースコードは使われてこなかった。 しかし、最近になって CP/M コミュニティの Scott Chapman 氏が Sparks 氏に意図の確認を求めたところ、Sparks 氏は一般的な解釈が意図するところとは異なるが、文言で明確になっていなかったことを認め、改めて許諾文を提供した。新しい許諾文では配布場所の制限が削除され、「CP/M および派生品を非独占的に利用・配布・改変・改良・その他可用化」する権利を (Lineo からスピンオフして) Digital Research の資産を継承した DRDOS 社長の Bryan Sparks が許諾するという内容になっている。

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MS-DOSはCP/Mのソースコードを盗んで作られたのか?証明できたら総額20万ドルの賞金 2016年08月11日
CP/Mの商標が2012年に出願されていた 2014年02月25日
1975年に発売された8ビットマイコン「Altair8800」の互換機が発売へ 2013年11月25日
MS-DOSはCP/Mのコピー品ではなかった 2012年08月09日
MS-DOS誕生から30年 2011年07月28日

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Microsoft、OSSアプリの収益化に関するストアポリシー改定があいまいだったと認める

2 months 3 weeks ago
headless 曰く、先月発表された Microsoft Store ポリシー改定の一般に無料提供されているアプリの収益化を禁ずる条項について、Microsoft の Giorgio Sardo 氏があいまいであったことを認めている (Sardo 氏のツイート、 Windows Central の記事)。 問題の条項 10.8.7 はアプリの不当な収益化や機能に見合わない高額な価格設定を禁じる内容だ。改定の意図としてはアップストリームで無料提供されているアプリをサードパーティーが有料アプリとして Microsoft Store で公開することを防ぐこととみられるが、文言ではオープンソースソフトウェア (OSS) 全般の収益化禁止とも読める。 具体的に英語版ポリシーでは、「open-source or other software that is otherwise generally available for free」の収益化を禁じており、対象が「一般に無料提供されているオープンソースまたはその他のソフトウェア」とも、「オープンソースまたは一般に無料提供されているその他のソフトウェア」とも受け取れる。実際にドイツ語版は前者の解釈により翻訳されている一方、日本語版は後者の解釈で翻訳されている。 そのため、SUSE の Hayden Barnes 氏はアップストリームの開発者が適正な価格で販売してプロジェクトを持続可能にすることもできなくなるなどと批判。既に Microsoft Store で有料版を公開して成功している WinSCP や Krita など公式のアップストリーム開発者を困らせるだけでなく、より多くのストアアプリをプロプライエタリ化させると述べ、さらには MIT / BSD ライセンスのコードに依存するプロプライエタリアプリすら有料版を公開できなくなる可能性も指摘して文言をより明確にするよう促していた。 これを受けて Sardo 氏は、開発者が成功裏に OSS アプリを配布 (収益化) できるようサポートしたいと考えていると説明する。ポリシー改定の目標はミスリーディング (して課金しようと) するアプリから顧客を保護することであり、その意図を明確にするよう見直しを行うと約束した。

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Microsoft Store ポリシー改定、一般に無料提供されているアプリの収益化を禁止 2022年06月21日
イラン政府公式の新型コロナウイルス対策アプリ、Google Playストアから削除される 2020年03月13日
Google、拡張機能のデータアクセス制限強化などのChromeウェブストアポリシー変更を発表 2019年06月06日
ChromeやFirefoxをそのままUWP化してもWindowsストアでは公開できない 2017年05月14日
Microsoft、一般に無償提供されているアプリの収益を禁止する文言をストアポリシーから削除 2022年07月21日

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オープンソース活用を推奨する英政府、3分の1以上の部署ではオープンソースソフトウェアを使用していない

2 months 4 weeks ago
headless 曰く、英国政府では政府機関で開発したコードの公開やオープンソースの活用を推奨しているが、オープンソースクラウドデータ企業 Aiven の調査によれば 3 分の 1 以上の部署でオープンソースソフトウェアが使われていないようだ (プレスリリース、 BetaNews の記事)。 調査は 2022 年 6 月 24 日 ~ 30 日、英国政府のテクノロジー労働者 103 名を対象に行われた。それによると、71 % が 5 年前と比べてオープンソースソフトウェアの利用が増加したと回答する一方、自分の部署でオープンソースソフトウェアを使用していないとの回答が 38 % に上るという。独自に開発したコードのオープンソース化を強く進めているのは英内閣府のデジタル・データ室ともいうべき Government Digital Service (GDS) で、GitHub で 1,500 以上のリポジトリをホストしている。しかし、オープンソースソフトウェアを使用する部署 62 % のうち、独自開発のコードを完全にオープンソース化しているのは 10 % に過ぎず、22 % が一部公開、残る 30 % は一切公開していないとのこと。 英国政府ではオープンソース活用のメリットの一つに人材確保が容易になることを挙げている。実際により多くの開発者やソフトウェアエンジニアを雇用できるようになったという回答者は 75 % にのぼる。その理由としては、開発者が面接の段階であってもプロジェクトの内容を詳しく知ることができる (65 %) というものや、仕事を始める時点でコードベースがクリーンで十分なドキュメントがあると確信できる (52 %)、仕事に自信を持ち、共有したいと思う (51 %)、履歴書にオープンソース貢献者と記載できる (44 %) といった回答が多かったとのことだ。

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nagazou

中国政府、独自OSの開発のための開発者プラットフォーム「openKylin」設立

2 months 4 weeks ago
中国による独自OSの話は過去にも幾度か出ているが、今度はWindowsやMacOSへの依存度を減らすため、オープンソースのPC向けOSの開発者プラットフォームを立ち上げたという。この開発者プラットフォームは「開放麒麟(openKylin)」という名称で、国家工業情報安全発展研究センターなどの機関が共同で設立したもの。Kylin OSをベースとしたオープンソースOS「openKylin」の開発を推進する方針であるとしている(人民網日本語版、iPhone Mania、GIGAZINE)。 このプラットフォームでは中国人プログラマーが、Kylinに関するコードを公開・共有することができるとしている。Kylin OSは主に政府機関や軍で利用されていたが、2014年以降はKylinsoftにライセンス供与されており、商業向けアプリを提供しているという。現状、中国国内でのPC向けOSのシェアはWindowsが85%を占めており、現時点ではKylin OSの影響力は微小なものでしかないという。

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nagazou

SFC、FOSS 開発者に GitHub の使用をやめるよう呼びかけ

3 months ago
Software Freedom Conservancy (SFC) が GitHub の使用をやめると宣言し、他の FOSS プロジェクトが GitHub の使用をやめられるよう手助けする長期的な計画を発表した (SFC のブログ記事、 The Register の記事)。 SFC では GitHub がプロプライエタリソフトウェアであることや商用プロジェクトを受注していること、コピーレフトの考え方に否定的であること、Microsoft の子会社であることなどを理由に以前から GitHub の使用に賛成してはいなかったが、今回の動きは GitHub が AI ペアプログラマーサービス「Copilot」の一般提供開始をアナウンスしたことがきっかけのようだ。 Copilot の学習には GitHub でホスティングしたコードのみを使用したと説明されているが、ソフトウェアライセンスの問題が明確になっていないという。GitHub 前 CEO の Nat Friedman 氏が ML システムの学習に公開データを使用することはフェアユースにあたると述べているものの、SFC は法的な判断が出ていないと反論する。AWS が先日プレビュー版の提供を開始した同様のコード生成ツール CodeWhisperer も Copilot と同様に機械学習によるコード生成ツールだが、学習に使用したコードのライセンスを尊重する姿勢ははるかにいいとのこと。 SFC は GitHub の使用をやめるための情報を提供する特設サイト「Give Up GitHub」を公開しており、GitHub に代わるオープンソースなホスティングサービスとして Codeberg と sourcehut、セルフホスト型サービスとして Gitea や GitLab Community Edition、sourcehut を挙げている。

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11 minutes 35 seconds ago
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