Microsoft Excelには新たに「XLOOKUP」という関数が追加されたが、窓の杜の記事によると、「LibreOffice」でも拡張機能の追加で利用可能となるらしい。「LibreOffice」を提供するThe Document Foundation（TDF）が、公式ブログで告知しており、拡張機能の名前は「Lox365」となっている。ソースコードはGitHub上で公開されている（LibreOffice公式ブログ、窓の杜）。 インストール後に表計算ソフト「LibreOffice Calc」を起動すると、Excelと同じ要領で「XLOOKUP」が利用できるとのこと。ただし「match_mode」や「search_mode」には対応していないそうだ。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | ソフトウェア | プログラミング |

関連ストーリー：
Microsoft、新しいExcel関数「XLOOKUP」を発表 2019年08月30日

米国家運輸安全委員会 (NTSB) は 20 日、新車へのアルコール検知システム搭載義務付けを運輸省道路交通安全局 (NHTSA) に勧告した (プレスリリース、 Ars Technica の記事、 The Register の記事)。 勧告は昨年 1 月 1 日にカリフォルニア州で発生した事故の調査結果を受けたもの。この事故では飲酒運転のドライバーが速度超過でセンターラインを越え、7 人の子供を乗せた対向車線のピックアップトラックと衝突して全員が死亡している。 NTSB によれば、車両に組み込んだアルコールの影響を検知するシステムや高度なドライバー監視システムにより、アルコールの影響を検知したら運転を禁止または制限できるようにする仕組みの新車への搭載義務付けを NHTSA に勧告したという。また、以前から勧告していた自動速度調整システムの導入についても再び勧告したとのこと。 アルコール・薬物影響下の運転防止や速度超過による事故の防止は NTSB の 2021年～2022 年版最重要課題リストにも含まれている。薬物の影響はアルコールと違って確立された基準値がなく、少なくとも薬物テストの方法を開発する必要があるとのことだ。

すべて読む | オープンソースセクション | 医療 | Wine | IT | アメリカ合衆国 | テクノロジー | ビール | 政府 | 交通 |

関連ストーリー：
米国家運輸安全委員会、新車安全性評価で車外の道路利用者の安全性も対象にする計画 2022年03月06日
自動車への飲酒運転防止技術搭載を義務付ける米法案 2021年08月07日
カナダの警察が飲酒運転を疑って停止させた車両、自動運転だった 2021年04月18日
自動車インフォテインメントシステムの操作はアルコールや大麻よりも反応速度を低下させるという実験結果 2020年03月24日
岡山県警、「あおり運転」などの危険運転行為を通報できるサイトを設置 2019年11月19日
入れ歯安定剤に含まれるアルコールが原因で酒気帯び運転容疑がかけられたとの主張、認められる 2018年08月22日
自動運転中のTeslaが消防車に突っ込む事故、運転手には飲酒運転の疑い 2018年01月31日
米ニュージャージー州、ドローンの飲酒運転を禁じる法案 2017年12月09日
豪全国交通委員会、自律走行車の飲酒運転について意見を求める 2017年10月09日
米NHTSA、乗用車への車車間通信システム搭載義務付けに関する法規案を公示 2016年12月20日
飲酒運転防止のためのアルコール検出機能付き自転車ロック 2015年08月15日

headless 曰く、The Document Foundation は 19 日、Mac App Store における LibreOffice のリリースをアナウンスした (The Document Foundation Blog の記事、 The Register の記事)。 リリースはすべてのデスクトップソフトウェアを Apple のプロプライエタリな販売チャネルを通じて入手したいエンドユーザーをサポートするためとのことで、日本の Mac App Store での価格は 1,100 円。売り上げは LibreOffice プロジェクトの開発費用として投資される。 Mac App Store では以前から Collabora が「Collabora Office」という名称で LibreOffice を提供しているが、今回のリリースは The Document Foundation がコミュニティ版リリースに注力し、エコシステム企業がエンタープライズ向けの付加価値付き長期サポート版に注力するという、プロジェクト最新のマーケティング戦略を反映したものだという。 Mac 版の LibreOffice は引き続き公式サイトから無償で入手可能であり、こちらがすべてのユーザーに推奨される入手方法となる。Mac App Store 版は同じソースコードをベースにしているが、外部の依存関係を含めることが禁じられているため Java は含まれない。その結果、LibreOffice Base の機能が制限されるとのことだ。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | ビジネス | ソフトウェア | MacOSX | お金 |

関連ストーリー：
Apache OpenOffice、ダウンロード回数が 3 億 3,300 万回を超える 2022年09月02日
LibreOffice、クリンゴン語やインタースラーヴィク語に対応へ 2022年01月14日
Apache Software Foundation、OpenOfficeの20周年を祝う 2020年10月16日
LibreOffice 7.0 RC1、「Personal Edition」というブランディングが波紋を呼ぶ 2020年07月10日
Apache OpenOffice 4.1.7 リリース 2019年09月25日

あるAnonymous Coward 曰く、 朝日新聞の記事によると、ロシアの政府高官のアルコール消費量が大きく増えているそうだ。原因はもちろんウクライナ侵攻によるストレスで、特に側近や政権中枢の人物の消費量が増えており、プーチン氏はこれを問題視しているらしい。 上司や経営陣が原因でアルコール消費が増えた経験を持つ方は少なくないだろうが、皆様はどのように対策したり、危機を乗り切っただろうか。

すべて読む | オープンソースセクション | 軍事 | Wine | ビール |

関連ストーリー：
ウクライナ軍、大規模反攻で8000平方キロ奪還。ロシアは南部ダムをミサイルで攻撃 2022年09月16日
夜眠れない？その理由は？ 2022年08月30日
水族館の一部ペンギン、アジからサバへの餌の変更を拒否 2022年07月11日
スリランカが破産を宣言 2022年07月08日
電動キックボードの酔っ払い運転で書類送検。東京港区 2022年02月25日
イギリス人男性のストレス要因1位は「サッカー観戦」 2022年09月29日
ロシアのプーチン大統領が軍の部分動員令に署名 2022年09月22日
ロシア報道官の息子が徴兵拒否。日本総領事館のウラジオストク領事が拘束 2022年09月27日
ロシアとウクライナで捕虜交換が実施。肥料問題も影響か 2022年09月26日
ロシア、ＩＴ技術者の大量出国止まらず 2022年10月05日

headless 曰く、Meta は 12 日、PyTorch プロジェクトを Linux Foundation 傘下の新設財団 PyTorch Foundation に移管すると発表した (Meta のブログ記事、 マーク・ザッカーバーグ氏の Facebook 投稿、 VentureBeat の記事、 Ars Technica の記事)。 PyTorch は Meta の研究者が中心となって開発されたオープンソースの AI フレームワーク。GitHub では 15 万以上のプロジェクトが PyTorch 上に構築されており、最も広く用いられる AI プラットフォームの一つになっている。 オープンソースでコミュニティ重視という PyTorch の考え方は財団に移行しても変わることはなく、Meta もこれまで通り PyTorch への投資と主要 AI フレームワークとしての利用を続ける。財団の理事会は Meta のほか、AMD や Amazon、Google、Microsoft、NVIDIA の代表者で構成されるとのことだ。

すべて読む | デベロッパーセクション | オープンソース | 人工知能 | Facebook | デベロッパー | Python |

関連ストーリー：
Linuxをプリインストールした世界で最もパワフルなML開発者向けノートPC「TensorBook」 2022年04月15日
ディープラーニングフレームワーク「Chainer」、開発終了 2019年12月09日
GitHubのリポジトリ数が1億件に到達 2018年11月12日
Uberがディープラーニングなどに向けたプログラミング言語「Pyro」を公開 2017年11月15日

Lightbend は 7 日、同時実行・分散アプリケーション開発向けツールキット Akka のライセンスを Business Source License(BSL)1.1 に変更すると発表した (Lightbend のブログ記事、 ライセンス FAQ、 The Register の記事)。 MariaDB が策定した BSL は時限付きオープンソースライセンスで、設定した期間内はソースコードを提供しつつ商用利用を制限し、その後はオープンソースライセンスに移行する。Akka の場合はリリースから 3 年間は自由に非プロダクション利用を認める一方で限定的にプロダクション利用を認め、4 年目以降は Apache License Version 2.0 で利用可能になる。 Lightbend ではライセンス変更の理由として、多数がオープンソースに貢献することなく利用するオープンソースにおける「コモンズの悲劇」を避け、Akka を持続可能なオープンソースにすることを挙げている。Akka を最初に開発したときに選んだ Apache 2.0 ライセンスは小規模なプロジェクトに適しているが、大規模で世界的なプロジェクトに成長した現在はそぐわないものになっているという。 今後は Akka をプロダクション利用する場合に商用ライセンスが必要となるが、年間売上高 2,500 万ドル未満の企業には無料で商用ライセンスを提供する。スタートアップでの Akka 導入を容易にすることで、引き続きイノベーションを促進できると考えているとのことだ。

すべて読む | デベロッパーセクション | オープンソース | ソフトウェア | デベロッパー | お金 |

関連ストーリー：
AGPLv3 に Commons Clause を追加するとオープンソースライセンスでなくなるか 2022年04月06日
GCC、著作権をFSFに割り当てなくても貢献可能になる 2021年06月06日
MimeMagicにGPLのコードが含まれることが発覚、Ruby on Railsがビルド不可に 2021年03月26日
OSI、CERNのオープンハードウェアライセンスをオープンソースライセンスとして承認 2021年02月01日
旧Eudoraのソースコードがオープンソースライセンスで公開される 2018年05月24日
Tesla、オープンソースライセンスに従ってソースコードを公開 2018年05月24日
Facebook、Reactの「真のオープンソース化」を拒否 2017年08月23日
MySQLのmanページ、ひっそりとGPLからプロプライエタリライセンスに変更される 2013年06月20日
GitHub 上で公開されているソースコードの半分はライセンス的に問題あり 2012年12月04日
ソフトウェア特許を認めるオープンソースライセンスの是非 2009年04月10日

headless 曰く、Apache Software Founation (ASF) は 8 月 30 日、Apache OpenOffice のダウンロード回数が 3 億 3,300 万回を超えたことを発表した (ASF のブログ記事、 Phoronix の記事)。 この回数に OpenOffice.org 時代のダウンロードは含まれておらず、2011 年に Oracle から ASF に OpenOffice.org プロジェクトが寄贈されて以来の通算ダウンロード回数となる。 OpenOffice.org からフォークした LibreOffice に大きな後れを取っている Apache OpenOffice だが、ダウンロード回数は今年 1 月 1 日から 8 月 31 日だけでも 1,112 万回であり、現在もかなりの数がダウンロードされているようだ。 同期間では米国 (135 万回) とフランス (133 万回)、ドイツ (102 万回) で 100 万回以上ダウンロードされており、11 位の日本でも 29 万回ダウンロードされている。同期間の OS 別ダウンロード回数は Windows (827 万回) が最も多く、Unknown (185 万回) と Macintosh (79 万回)、Linux (18 万回) が続く。 OS 別のダウンロード回数について、Phoronix の記事では Linux ユーザーが他の OS ユーザーよりも賢く、LibreOfficeを入手しているためだとの見方を示しているが、単なるユーザー数の違いに見える。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | apache | 統計 | ソフトウェア |

関連ストーリー：
Apache Software Foundation、OpenOfficeの20周年を祝う 2020年10月16日
Apache OpenOffice、貢献者募集中 2020年05月20日
Apache OpenOffice 4.1.7 リリース 2019年09月25日
Apache OpenOfficeが1年ぶりにアップデートをリリース 2017年10月23日
継続が危ぶまれていた「Apache OpenOffice」、開発再開 2016年09月27日
Apache OpenOffice、初の正式版をリリース 2012年05月11日
LibreOffice 有料版、Mac App Store でリリース 2022年09月22日

AppleのmacOSのソースコードは非公開だが、そんなmacOSのエクスペリエンスやMac向けアプリとの互換性を実現するオープンソースOS「ravynOS」が開発されているという。ravynOSはFreeBSDを元に開発されており、x86-64(x64)やARMシステム上のmacOSと同様のエクスペリエンスと互換性を提供するとしている（ravynOS、GIGAZINE）。 macOS用のアプリケーションを動作させるためのフレームワークであるCocoa APIにも対応することを目的としているそうだ。現時点ではravynOSにバンドルされる専用アプリとFreeBSDのアプリを実行できるとのこと。対応ハードウェアに関しては、FreeBSD-CURRENT(14.0)をサポートしているハードウェアで動作する模様。 あるAnonymous Coward 曰く、Windowsの互換プロジェクトでいうとReaactOSとか、OSではないがWineがあるけれど30年ほどたっても実験的な段階を脱していない。このravynOSも、この先30年も実験的プロジェクトとして続くのか?

すべて読む | オープンソースセクション | OS | MacOSX | BSD |

関連ストーリー：
中古市場でMacかつてない勢いで値下がり、M1搭載機の性能と互換性の高さなどが要因か 2021年01月28日
EIZO、Apple M1チップ搭載Macで互換性問題があると発表。他社製品でも起こりうるとも 2020年12月14日
AppleがARMプロセッサ搭載Macを2021年までにリリースするという噂 2020年02月28日
アップルは過去を振り返らない 2014年10月21日

あるAnonymous Coward 曰く、初出は少し前になるが、7月末からAIによる画像生成サービスがTwitter上などで話題となっており、今週には別企業がオープンソースの同種のモデルも公開するなど、広がりを見せているようだ（J-CASTのMidjourneyの記事, 同Togetterまとめ, ITmediaのStable Diffusionの記事, Gigazineの同記事, 同Togetterまとめ）。 最初に話題になったのは「Midjourney」というサービスで、これはチャットアプリのDiscordで人工知能にメッセージを送ると、そのメッセージからイメージされる画像が生成されるというもの。連日多くのユーザーが試行錯誤の結果を投稿しており、変なものも多いが、うまくいった場合は極めてハイクオリティな画像が生成されることから、人気を博している。Midjourneyは制限付きの無料プランの他、月額10ドルで商用利用可で200枚、30ドルで無制限といった有料プランが用意されている。 次に話題となったのは8月22日に公開された「Stable Diffusion」。こちらも有料の「DreamStudio」というサービスがあるが、一方でモデルはCreative ML OpenRAIL-Mライセンスで公開されており、デモサイトで試す他、ローカルマシンにインストールして使用することもできるという。生成した画像の権利者は作成者自身となるが、不適切な画像は出力されないよう制限され、かつ法律に違反するものなどでの利用は禁止となっている。開発元ではMidjourneyよりも高性能と謳っており、実際にハイクオリティな画像が生成されている。 なお、AIの画像があまりに良い出来であったことから、今までイメージはあっても絵が描けなかった人が自分で絵を作れるようになるという声がある一方、イラストレーターなどが仕事を失うのではという危惧が上がっている。はたして画像生成AIは世の中を変えるだろうか？

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | 人工知能 |

関連ストーリー：
画像生成AI『DALL·E 2』、データセットの偏りを補正するための単純なハック実施 2022年08月03日
NVIDIA、AIを活用し超高速で写真を3D動画に変換するInstant NeRFを発表 2022年03月29日
政府、医療AIに関する規制緩和を検討。ソフトのアップデートごとの審査を廃止へ 2022年01月17日
オランダ国立美術館、レンブラントの「夜警」を717 ギガピクセルの超高解像度写真にして公開 2022年01月14日
中国製の画像生成AIでは天安門広場は生成できない 2022年09月16日
画像生成AI「Midjourney」が美術品評会で1位を取ってしまい騒動に 2022年09月03日
アップロードされた絵と同じ特徴の絵を生成するAIサービスが登場も1日でサービス停止に 2022年09月01日

オープンソースのランタイムおよびフレームワーク「Deno」を開発するDeno Landは15日、Denoのnpm（Node Package Manager）パッケージへの対応や高速化などの新たな取り組みを発表した。この発表では、npmへの対応、最速のJavaScriptランタイムを目指す、企業向けサポートという大きな方向性が示されている（Denoの発表、Publickey）。 Denoは、Node.jsを開発したライアン・ダール氏らが中心となって開発されたものだが、サーバサイドのJavaScript/TypeScriptを新たに開発する意図からnpmには対応してこなかつた。しかし需要などを鑑みて方針転化を図った模様。今後3カ月以内にnpmパッケージをDenoで動作できるようにしたい考えだという。 あるAnonymous Coward 曰く、TypeScriptが直で動くしnodeからいろいろ改善されてるDenoいいよな～、でもnpmが使えないのがなぁ～なんて感じの人は結構多いんじゃないかな？(私はそれ)実現すればサーバサイドJS界の中でけっこーシェア伸ばしそうな気がする。

すべて読む | デベロッパーセクション | オープンソース | プログラミング | デベロッパー |

関連ストーリー：
Node.js開発者による新JavaScriptランタイムDeno 1.0がリリース、後継となるか？ 2020年05月29日

headless 曰く、VideoLAN のウェブサイトや VLC Media Player のダウンロードリンクがインドで半年以上前からブロックされているそうだ (India Today の記事 [1]、 [2]、 [3]、 The Register の記事)。 ISP の中にはブロックを行っていないところもあるが、ブロックされている場合は「電子情報技術省 (MeitY) が 2000 年 IT 法に基づいてブロックを命じた」という旨のメッセージが表示されるという。命令についてインド政府からの公式発表はなく、VideoLAN もインド政府に問い合わせているが回答はないとのこと。 この問題は 5 月に MediaNama が報じていたが、先週になって India Today が報じるまで注目されていなかったようだ。VideoLAN の公式 Twitter アカウントも統計情報でみるとブロック開始は 2月 13 日だと述べつつ、目立った動きを見せるのは今回の報道以降のこどだ。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | メディア | ソフトウェア | 政治 | インターネット | IT |

関連ストーリー：
1年以上前に修正済みのVLCのバグ、最新版のバグと誤って報告される 2019年07月26日
VLC 4.0、旧バージョンOSのサポート打ち切りへ 2019年02月09日
VLCメディアプレーヤー、一部のHuawei製スマホでダウンロード不可に 2018年08月01日
Windowsストアアプリ、Firefoxはリリース中止。VLCはベータ版をリリース 2014年03月16日

USBなどでブータブルメディアを作成するために多用されるオープンソースのツール「Rufus」だが、このRufusに対してMicrosoftが Windows ISOイメージをダウンロードできないよう対策をおこなったようだ。Rufus側が対処したことで、現時点ではMicrosoftからISOイメージをダウンロードできるようになっている（GHACKS）。 RufusでWindows ISOをダウンロードできるようになったのは2019年にリリースされたRufus 3.5からだが、 今年8月のある時期からRufusを使用してWindows 8、10または11のISOをダウンロードしようとすると、エラーメッセージが表示されるようになったという。Windows 7のISOダウンロードに関しては従来通り可能だった。GHACKSの記事によれば、Microsoftは自社のWebサイト以外のソースからのダウンロードを防ぐために変更をしたとしている。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | マイクロソフト | ソフトウェア |

関連ストーリー：
Microsoft Community Awards 2022、各部門の優勝者が決まる 2022年05月31日

4日にNetBSD 9.3がリリースされた。このNetBSD 9.3で、Commodore Amiga 用のXサーバがサポートされた点が話題となっているそうだ（NetBSD 9.3リリースノート、The Register）。 NetBSD 9.3では、新規ドライバの追加や旧来のドライバの更新などがおこなわれたほか、最新のAMDやIntel製プロセッサを含むハードウェアサポートの改善、サスペンドとレジュームの処理の改善などがおこなわれている。そんな中、リリースノートに「amiga - enabled wsfb(4) based X11 using amidisplaycc(4).」という記載があったことから注目を集めた。The Registerによれば、NetBSD 9.3では1980年代後半のハードウェアであるAmiga上でグラフィカル デスクトップを実行できるようになったとしている。

すべて読む | オープンソースセクション | Amiga | BSD |

関連ストーリー：
Linux、フロッピーディスクコントローラーに低レベルコマンドを送る FDRAWCMD 無効化へ 2022年04月30日
Hello, Worldに潜むバグ 2022年03月24日
Linux Professional Institute、BSDスペシャリスト認定プログラムを開始 2019年11月06日
開発リソース不足という問題に直面するBSD系カーネル 2018年02月01日
新たなAmiga互換機、開発中 2017年08月15日
Internet Archive、Amigaのソフトウェアを1万本以上集めたライブラリを公開 2016年08月10日

The Registerが4日、GitLabが1年間アクティブでないプロジェクトを自動的に削除することを計画していると報じた。これによりネット上では反発が強まり、GitLabは方針転換を余儀なくされるという状況になったそうだ。放置されていたとはいえ、このGitLabの方針は無料会員を切り捨てることを計画しているとも取れるうえ、活発に開発されていない多くのオープンソースコードが消滅する可能性があることから、SNS上では強い反発が出ていた（The Register、GIGAZINE）。 こうした方針の背景には、上記のようなアクティブではないプロジェクトの維持コストがGitLab全体のホスティングコストの最大4分の1を占めていたためだという。新しい方針が仮に実施されていれば、GitLabは年間100万ドル（約1億3300万円）の費用を削減できる可能性があった模様。 あるAnonymous Coward 曰く、 記事を見るに、元々削除で計画されていたのが、直前ですっぱ抜かれてオブジェクトストレージに移動と計画変更になったようだ。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | ビジネス |

関連ストーリー：
SFC、FOSS 開発者に GitHub の使用をやめるよう呼びかけ 2022年07月03日
Adobe、DMCA 削除要請で Flash Player のインストールツールを GitHub から削除させる 2021年10月20日
GitLabがNASDAQ市場に上場、時価総額は110億ドル 2021年10月19日
人気オープンソースプロジェクトの脆弱性、1年で倍増 2020年06月11日
2018年、デスクトップLinuxプラットフォームが抱える問題とは？ 2018年10月11日

headless 曰く、Microsoft は 18 日、英語版の Microsoft Store ポリシーを再度改訂して一般に無償提供されているアプリの収益化を禁止する文言を削除した (米国英語版のポリシー変更履歴、 Neowin の記事、 Windows Central の記事、 On MSFT の記事)。 6 月に発表されたポリシー改定では一般に無料提供されているアプリケーションの収益化や、機能に見合わない高額な価格設定が 10.8.7 で禁じられた。意図としてはアップストリームで無償提供されているアプリをサードパーティーが有料アプリとして公開することを防ぐこととみられるものの、オープンソースソフトウェア (OSS) 全般の収益化禁止とも読める文言が批判されることになる。そのため、Microsoftではミスリーディング (して課金しようと) するアプリから顧客を保護することが目標だとして、意図の明確化を約束していた。 改訂版の 10.8.7 では収益化禁止の文言自体がすべて削除され、機能に見合わない高額な価格設定の禁止のみとなった。日本語版を含む英語以外の言語版ではまだ 6 月版のまま変更されておらず、収益化禁止の文言が予定されていた 7 月 16 日には有効にならないこと、改訂を進めていることが注記されている。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | ビジネス | マイクロソフト | デベロッパー | お金 |

関連ストーリー：
Microsoft、OSSアプリの収益化に関するストアポリシー改定があいまいだったと認める 2022年07月09日
Microsoft Storeの偽物対策、どうする? 2022年06月23日
Microsoft Store ポリシー改定、一般に無料提供されているアプリの収益化を禁止 2022年06月21日
Windowsのクイック アシスト、最新版をストアから入手する必要があると表示して管理者を困惑させる 2022年05月17日

headless 曰く、21 年の時を経て CP/M のライセンスが明確になり、自由な利用・改変・配布等が可能になった (License Agreement、 The Register の記事)。 世界初のマイクロコンピューター向けジェネリック OS とされる CP/M はもともとプロプライエタリソフトウェアだが、開発元の Digital Research から権利を継承した Caldera により The Unofficial CP/M Web Site で個人・非商用に限って配布が認められていた。 サイトを主宰していた Tim Olmstead 氏が 2001 年 9 月に死去したのち、当時 Caldera からスピンオフして CP/M の権利を保持していた Lineo の Bryan Sparks 氏が改めて「CP/Mテクノロジーを非独占的に利用・配布・改変・改良・その他可用化」する権利を許諾。しかし、「Unofficial CP/M Web Site」限定で配布可能と読める文言だったことからオープンソースではないと解釈されることになる。そのため、CPMish などの CP/M クローンプロジェクトで Digital Research のソースコードは使われてこなかった。 しかし、最近になって CP/M コミュニティの Scott Chapman 氏が Sparks 氏に意図の確認を求めたところ、Sparks 氏は一般的な解釈が意図するところとは異なるが、文言で明確になっていなかったことを認め、改めて許諾文を提供した。新しい許諾文では配布場所の制限が削除され、「CP/M および派生品を非独占的に利用・配布・改変・改良・その他可用化」する権利を (Lineo からスピンオフして) Digital Research の資産を継承した DRDOS 社長の Bryan Sparks が許諾するという内容になっている。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | OS | 著作権 |

関連ストーリー：
MS-DOSはCP/Mのソースコードを盗んで作られたのか？証明できたら総額20万ドルの賞金 2016年08月11日
CP/Mの商標が2012年に出願されていた 2014年02月25日
1975年に発売された8ビットマイコン「Altair8800」の互換機が発売へ 2013年11月25日
MS-DOSはCP/Mのコピー品ではなかった 2012年08月09日
MS-DOS誕生から30年 2011年07月28日

headless 曰く、先月発表された Microsoft Store ポリシー改定の一般に無料提供されているアプリの収益化を禁ずる条項について、Microsoft の Giorgio Sardo 氏があいまいであったことを認めている (Sardo 氏のツイート、 Windows Central の記事)。 問題の条項 10.8.7 はアプリの不当な収益化や機能に見合わない高額な価格設定を禁じる内容だ。改定の意図としてはアップストリームで無料提供されているアプリをサードパーティーが有料アプリとして Microsoft Store で公開することを防ぐこととみられるが、文言ではオープンソースソフトウェア (OSS) 全般の収益化禁止とも読める。 具体的に英語版ポリシーでは、「open-source or other software that is otherwise generally available for free」の収益化を禁じており、対象が「一般に無料提供されているオープンソースまたはその他のソフトウェア」とも、「オープンソースまたは一般に無料提供されているその他のソフトウェア」とも受け取れる。実際にドイツ語版は前者の解釈により翻訳されている一方、日本語版は後者の解釈で翻訳されている。 そのため、SUSE の Hayden Barnes 氏はアップストリームの開発者が適正な価格で販売してプロジェクトを持続可能にすることもできなくなるなどと批判。既に Microsoft Store で有料版を公開して成功している WinSCP や Krita など公式のアップストリーム開発者を困らせるだけでなく、より多くのストアアプリをプロプライエタリ化させると述べ、さらには MIT / BSD ライセンスのコードに依存するプロプライエタリアプリすら有料版を公開できなくなる可能性も指摘して文言をより明確にするよう促していた。 これを受けて Sardo 氏は、開発者が成功裏に OSS アプリを配布 (収益化) できるようサポートしたいと考えていると説明する。ポリシー改定の目標はミスリーディング (して課金しようと) するアプリから顧客を保護することであり、その意図を明確にするよう見直しを行うと約束した。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | マイクロソフト | ソフトウェア | Windows | デベロッパー |

関連ストーリー：
Microsoft Store ポリシー改定、一般に無料提供されているアプリの収益化を禁止 2022年06月21日
イラン政府公式の新型コロナウイルス対策アプリ、Google Playストアから削除される 2020年03月13日
Google、拡張機能のデータアクセス制限強化などのChromeウェブストアポリシー変更を発表 2019年06月06日
ChromeやFirefoxをそのままUWP化してもWindowsストアでは公開できない 2017年05月14日
Microsoft、一般に無償提供されているアプリの収益を禁止する文言をストアポリシーから削除 2022年07月21日

headless 曰く、英国政府では政府機関で開発したコードの公開やオープンソースの活用を推奨しているが、オープンソースクラウドデータ企業 Aiven の調査によれば 3 分の 1 以上の部署でオープンソースソフトウェアが使われていないようだ (プレスリリース、 BetaNews の記事)。 調査は 2022 年 6 月 24 日 ～ 30 日、英国政府のテクノロジー労働者 103 名を対象に行われた。それによると、71 % が 5 年前と比べてオープンソースソフトウェアの利用が増加したと回答する一方、自分の部署でオープンソースソフトウェアを使用していないとの回答が 38 % に上るという。独自に開発したコードのオープンソース化を強く進めているのは英内閣府のデジタル・データ室ともいうべき Government Digital Service (GDS) で、GitHub で 1,500 以上のリポジトリをホストしている。しかし、オープンソースソフトウェアを使用する部署 62 % のうち、独自開発のコードを完全にオープンソース化しているのは 10 % に過ぎず、22 % が一部公開、残る 30 % は一切公開していないとのこと。 英国政府ではオープンソース活用のメリットの一つに人材確保が容易になることを挙げている。実際により多くの開発者やソフトウェアエンジニアを雇用できるようになったという回答者は 75 % にのぼる。その理由としては、開発者が面接の段階であってもプロジェクトの内容を詳しく知ることができる (65 %) というものや、仕事を始める時点でコードベースがクリーンで十分なドキュメントがあると確信できる (52 %)、仕事に自信を持ち、共有したいと思う (51 %)、履歴書にオープンソース貢献者と記載できる (44 %) といった回答が多かったとのことだ。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | 英国 | デベロッパー | IT | 政府 |

関連ストーリー：
SFC、FOSS 開発者に GitHub の使用をやめるよう呼びかけ 2022年07月03日
中国、地政学的緊張下でオープンソース依存の安全性を懸念 2022年06月29日
オープンソースプロジェクトの脆弱性修正にかかる時間が 3 年間で倍以上に増加したとの調査結果 2022年06月23日
Microsoft Store ポリシー改定、一般に無料提供されているアプリの収益化を禁止 2022年06月21日
中国版GitHub「Gitee」に中国政府が検閲？全てのOSSコードが公開前にレビュー必須と説明 2022年06月02日

中国による独自OSの話は過去にも幾度か出ているが、今度はWindowsやMacOSへの依存度を減らすため、オープンソースのPC向けOSの開発者プラットフォームを立ち上げたという。この開発者プラットフォームは「開放麒麟（openKylin）」という名称で、国家工業情報安全発展研究センターなどの機関が共同で設立したもの。Kylin OSをベースとしたオープンソースOS「openKylin」の開発を推進する方針であるとしている（人民網日本語版、iPhone Mania、GIGAZINE）。 このプラットフォームでは中国人プログラマーが、Kylinに関するコードを公開・共有することができるとしている。Kylin OSは主に政府機関や軍で利用されていたが、2014年以降はKylinsoftにライセンス供与されており、商業向けアプリを提供しているという。現状、中国国内でのPC向けOSのシェアはWindowsが85％を占めており、現時点ではKylin OSの影響力は微小なものでしかないという。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | OS | 中国 |

関連ストーリー：
中国で「Kylin OS」などを開発していた2社、新OSの開発計画を発表 2019年12月17日
Dell、中国向けPCの43％に中国独自OSをプリインストール 2015年09月25日
中国発の独自OS、「China Operating System」登場 2014年02月06日
中国が誇る超高セキュリティOS「麒麟」、配備が進む。しかしその正体は…… 2009年05月22日

Software Freedom Conservancy (SFC) が GitHub の使用をやめると宣言し、他の FOSS プロジェクトが GitHub の使用をやめられるよう手助けする長期的な計画を発表した (SFC のブログ記事、 The Register の記事)。 SFC では GitHub がプロプライエタリソフトウェアであることや商用プロジェクトを受注していること、コピーレフトの考え方に否定的であること、Microsoft の子会社であることなどを理由に以前から GitHub の使用に賛成してはいなかったが、今回の動きは GitHub が AI ペアプログラマーサービス「Copilot」の一般提供開始をアナウンスしたことがきっかけのようだ。 Copilot の学習には GitHub でホスティングしたコードのみを使用したと説明されているが、ソフトウェアライセンスの問題が明確になっていないという。GitHub 前 CEO の Nat Friedman 氏が ML システムの学習に公開データを使用することはフェアユースにあたると述べているものの、SFC は法的な判断が出ていないと反論する。AWS が先日プレビュー版の提供を開始した同様のコード生成ツール CodeWhisperer も Copilot と同様に機械学習によるコード生成ツールだが、学習に使用したコードのライセンスを尊重する姿勢ははるかにいいとのこと。 SFC は GitHub の使用をやめるための情報を提供する特設サイト「Give Up GitHub」を公開しており、GitHub に代わるオープンソースなホスティングサービスとして Codeberg と sourcehut、セルフホスト型サービスとして Gitea や GitLab Community Edition、sourcehut を挙げている。

すべて読む | オープンソースセクション | オープンソース | マイクロソフト | 人工知能 | 著作権 |

関連ストーリー：
au など KDDI 回線利用の通信に大規模障害 2022年07月03日
GitHubのテキストエディタ「Atom」、開発終了が発表される 2022年06月11日
GitHubでPull Requestの宛先に誤って40万人のチームを指定してしまい祭り状態に 2022年06月08日
中国版GitHub「Gitee」に中国政府が検閲？全てのOSSコードが公開前にレビュー必須と説明 2022年06月02日
AGPLv3 に Commons Clause を追加するとオープンソースライセンスでなくなるか 2022年04月06日
トランプ前大統領による新SNS、発表翌日にAGPLv3違反が指摘される 2021年10月25日
GitHub Copilot がブロックする語句のリスト 2021年09月07日
GitHub、関数名やコメントからコードを生成・提案する「GitHub Copilot」を発表 2021年07月02日
Tesla、オープンソースライセンスに従ってソースコードを公開 2018年05月24日
SFLCとSFCの商標をめぐる争い 2017年11月23日
Thunderbirdの将来の家 2017年05月13日
GPLライセンスの法令遵守に取り組むSFC、ターゲットはハードメーカー 2012年06月06日
GitLabが「一年以上放置された無料アカウントのプロジェクトを削除」と報じられ炎上 2022年08月09日
オープンソース活用を推奨する英政府、3分の1以上の部署ではオープンソースソフトウェアを使用していない 2022年07月06日