杉花粉被害放置政策に猛然反撃の独立反乱！
“杉林焼き払い放火作戦”開始宣言！
82％(61)から19.6％(97)に激減の「木材自給率」
2000.5
杉花粉症、または花粉病が、「日本独特の病理現象」であることを、さらに声を大にして強調したい。私が使う「日本独特の病理現象」の意味は多岐にわたる。
第1は、基本的、かつ、決定的な条件である。「杉」自体が「日本独特」なのである。正直を最良の政策として正直に告白すると、私自身が今春、この事実を初めて知ったのである。今春、未曾有の症状悪化という酷い遭い、ついに自ら徹底調査を覚悟したのであるが、まずは平凡社『世界大百科事典』で「杉」を引くと、英語ではJapanese cedar.ラテン語の学名はCryptomeria japonica D. Donとなっている。近縁の自生種が中国大陸などにもあるようだが、「従来1属1種の日本特産種とされ」てきたもので、「スギ科」の分布も、中国大陸東部から日本周辺、北アメリカ大陸の西岸、メキシコ湾周辺に限られている。植林までして大量に育成しているのは、日本だけである。
説得力ある資料の不足の一因は雀の涙の研究費
当然、杉、および杉花粉の研究では、日本人が率先するべきなのであるが、業界は気息奄々、国有林まで抱える林野庁が膨大な赤字で「絶望的な独立採算制」（『国有林の過去・現在・未来』飯田繁、筑波書房、1992.9.16.p.165)を嘆くこと久しい状況に立ち至っている。研究費は雀の涙である。
林野庁の担当の国内貿易対策課からは、本シリ－ズ既報のファックスを受け、続いて、歴史的な統計を求めたが、その後、まったく返事がない。やはり、その日暮らしの仕事しかしていないのだろう。図書館で林業関係の研究所や統計・年鑑類を当たってみても、散発的な情報しか得られない。仕方なしに、自力で『図説・林業白書』の各年度版の調査を開始した。
外材」の激増と「木材・木製品業の企業倒産状況」
2000.4.14.地元の武蔵野市中央図書館に「取り寄せ」を申し込んでいた「東京都立図書館」蔵書、『図説・林業白書』1975年版から1980年版までの6冊が届いた。「取り寄せ」は1回に6冊と制限されているので、これが今週の精一杯である。これをもすぐに返却して、さらに、それ以前の6冊の「取り寄せ」を請求すると、来週の金曜日、4.21.には入手できる予定である。1981年版以降、1998年版までは、武蔵野市中央図書館にもあったので、都合、14冊の年度版の統計を見ることができた。
『図説・林業白書』の中心的な内容は、正式には「林業の動向に関する年次報告」として国会に提出されているものである。ただし、それぞれの年度版の構成の仕方は、徐々に変化している。構成の変化には、その年度の状況の特徴が現われている。歴史的な見直しが必要な時期には、過去に溯る統計が示されたりする。
私の狙い目は、すでに本シリ－ズで明確にしているように、「国産」の杉の製品化の状況なのであるが、「木材（用材）自給率」や「用材供給量」などは、すべての「木材（用材）」を対象としたものである。しかし、林野庁からファックスで得た「主要品目の価格」表でも、「素材」では「すぎ中丸太」、「製品」では「すぎ正角」が筆頭になっている。「自給率」や「供給量」の変化に関しても、近似値として考えてしかるべきであろう。
『図説・林業白書』の各年度版の文章までは読む時間の余裕も、気持ちの余裕もないが、掴んでは投げ、掴んでは投げ、パラパラめくって行くと、1979年度版と1980年度版には、1961年度に溯る「木材（用材）供給量の推移」と題するグラフがあった。本文で「外材への依存がさらに強まっている」（1979年度版）、「外材の割合は一層高まっている」（1980年度）とする部分の説明の「図」である。
なぜ、この時期に、1961年度に溯る報告をまとめたのであろうか。基本的な理由は、当然、上記のような「外材」の激増にあるが、国内では、業界として見過ごすことが不可能な悲劇の数々が、各所で展開されていたのである。1980年度版には、「木材・木製品業の企業倒産状況」(p.69)と題するグラフが掲載されていた。1978年度から1980年度に掛けて、「製造業」も「販売業」も、バッタバッタと倒れていた。
現在は20％前後の「木材自給率」は1961年度には82％！
以下、1961年度以降の「国産材」の「自給率」のみを最初に紹介しつつ、「国産材」の「供給量」の増減を注記すると、次の通りである。
注：1961年から1979年までは1980年版によるが、グラフのみで数字の記載がないので、「供給量」はグラフからの読み取りで「約5000万立方米」などとする。ただし、1973年度については1984年度版に記載があったので、その数字を記した。1980年度以降は、1984年年度版以降による。なお、「自給率」の増加は、ほとんど場合、「供給量」の全体の減少の結果であって、「国産材」による「自給」の「量」の増加を意味しない。
自給率 供給量の増減 1961年度（昭36）: 82％ （約5,000万立方米） 1962年度（昭37）: 79％ 横這い 1963年度（昭38）: 75％ 同上 1964年度（昭39）: 73％ 同上 1965年度（昭40）: 71％ 同上 1966年度（昭41）: 67％ 同上 1967年度（昭42）: 61％ 同上 1968年度（昭43）: 53％ 減少 1969年度（昭44）: 49％ 同上（約4,500万立方米） 1970年度（昭45）: 45％ 横這い 1971年度（昭46）: 45％ 横這い 1972年度（昭47）: 41％ 減少 1973年度（昭48）: 36％ 同上（4,221万立方米） 1974年度（昭49）: 35％ 同上 1975年度（昭50）: 36％ 同上 1976年度（昭51）: 35％ 僅増（約3,500万立方米） 1977年度（昭52）: 34％ 減少 1978年度（昭53）: 31％ 横這い 1979年度（昭54）: 31％ 同上（約3,250万立方米） 1980年度（昭55）: 31.7％ 僅増（3,456万立方米） 1981年度（昭56）: 34.4％ 減少（3,163万立方米） 1982年度（昭57）: 35.7％ 僅増（3,215万立方米） 1983年度（昭58）: 35.4％ 同上（3,232万立方米） 1984年度（昭59）: 36.0％ 同上（3,287万立方米） 1985年度（昭60）: 35.6％ 同上（3,307万立方米） 1986年度（昭61）: 33.5％ 減少（3,161万立方米） 1987年度（昭62）: 30.0％ 同上（3,098万立方米） 1988年度（昭63）: 29.2％ 僅増（3,100万立方米） 1989年度（平元）: 26.9％ 減少（3,059万立方米） 1990年度（平2）: 26.4％ 同上（2,937万立方米） 1991年度（平3）: 25.0％ 同上（2,800万立方米） 1992年度（平4）: 25.0％ 同上（2,717万立方米） 1993年度（平5）: 23.6％ 同上（2,560万立方米） 1994年度（平6）: 22.4％ 同上（3,448万立方米） 1995年度（平7）: 20.5％ 同上（2,292万立方米） 1996年度（平8）: 20.0％ 同上（2,248万立方米） 1997年度（平9）: 19.6％ 同上（2,156万立方米） 1998年度（平10）: 21.0％ 同上（1,933万立方米）
しかり、しこうして、「杉花粉症患者」の立場から、遠慮のない苦言を呈すると、「貧すれば鈍する」とか。林野庁の職員自体が、このような歴史的経過を、まるで知らない状態にまで落ち込んでいたのである。しかし、「ジリ貧」の林業関係者が、「被害者意識」を抱き、消極化し、林業政策の歴史的な見直しを避けている間に、花粉の大量発生の基盤は、着々と築かれていたのである。天候次第では、いつでも、花粉は大量発生し、患者も大量発生するのである。
そこで、「恐怖の予測」。来年は、どうなるのであろうか！
気象庁の「お天気相談所」に問い合わせたところ、すでに本年3月13日、本年6月から8月の長期予測が出ていた。「東日本」では「平年並の気温」または「高温」、それぞれが40％の予測。つまり、基礎条件の「小枝」が、そのまま、もしくはさらに繁るようだと、前年の7月から8月に「高温」だと大量発生する可能性の高い杉花粉は、来年もまた、「本日は晴天なり！」「全員一層奮励努力せよ！」とばかりに、かの、パチンコ狂騒曲の伴奏を得て、日本列島の各地を猛襲するのである。
ジャンジャン、ジャンジャカジャンジャン、ジャンジャカジャンジャカ、ジャン！
以上で(その9)終わり。(その10)に続く。