鯨が増え過ぎて生態系を破壊する「反捕鯨」の大嘘

環境保護運動の育成は「新道徳武装」CIA謀略だった!

2000.12.3

(➡ アメリカの世界戦略)

(その1) はしがき

『反捕鯨で「富と名誉」を得る人々』(インテリジェンス 1995年8月号) 掘武昭(経済人類学者) 「捕鯨禁止の起点はベトナム戦争」:
 1970 年代初め、アメリカはベトナム戦争という泥沼に入り込み、抜きさしならぬ状況に陥り……反米、反体制、反戦気運を何としても方向転換させる戦略を考え出す必要があった。……英知を絞った末の作戦 として自然保護が全面に打ち出され……⇒全文を読む

(その2) 日米捕鯨戦争に反撃の檄をインターネットに飛ばす

(財)日本鯨類研究所ホームページ プレスリリース 鯨類の食物消費量について:
 世界の海洋での鯨類による年間食物消費量は2.8~5.0億トンであり、これは世界の海洋での漁業による生産量(1994年:約8,400万トン)の約3~6倍に相当すると推定された。
 近年、世界的に鯨類と漁業活動との競合関係が示唆されていることから、得られた結果は今後の世界における漁業のあるべき姿を考える場合、有益な情報となると…… ⇒全文を読む

(その3) 子供を先頭に立てて罵声を浴びせる反対運動のおぞましさ

 伝統的日本食、かつ、「近年お勧め健康食品」でもある大衆魚のサンマもイワシも高いのですが、この理由が、反捕鯨運動にあるのです。以上のような簡単な調査によっても、鯨が増え過ぎて餌のサンマとかイワシとかが減っており、鯨の栄養失調による大量餓死にまで…… ⇒全文を読む

(その4) 緊急の電網捜査による絶好の資料紹介-1.

『反捕鯨で「富と名誉」を得る人々』(インテリジェンス 1995年8月号) 掘 武昭 経済人類学者:
「神」になった鯨
 ハワイで最近神格化された動物がいる。 鯨である。
 鯨やイルカ、或いはシャチといった大型海洋哺乳動物に対する西欧人の思い入れは、 海からの重要な蛋白源として見てきた日本人には想像を超えるものがある。 いやむしろ彼らの論理が理解できない、とさえいってもいいかもしれない。 ⇒全文を読む

(その5) 緊急の電網捜査による絶好の資料紹介-2.

『動物保護運動の虚像』 梅崎 義人 著 四六判・296ページ・本体価格1,800円(税別)ISBN4-425-98091-3
 人間よりも動物を守れ?!
 現代版「生類憐れみの令」を叫び続ける巨大環境保護団体のウソと虚飾にまみれた実体と本当の目的を暴き出す!⇒全文を読む

(その6)『日本経済新聞』(2001.1.19)「春秋」欄

『日本経済新聞』(2001.1.19)「春秋」欄:捕鯨に反対する理由の一つに、クジラの知性の高さをあげる人がいる。
『動物保護運動の虚像/その源流と真の狙い』(1999,成山堂書店):鯨の知能云々は、著者の元時事通信記者、梅崎義人の表現によると、「あとからつけられたもの」……⇒全文を読む

(その7)『日本経済新聞』クジラ大量死/謎解き論戦

『日本経済新聞』(2000.7.16) 世界は今/野生生物 クジラ大量死/謎解き論戦 米サンフランシスコ 伝統捕鯨先住民「増え過ぎて淘汰」 反捕鯨派「海洋汚染が原因」:
 鯨を環境保護のシンボルとみるアメリカ人は多いが、米国内には捕鯨を伝統とする人々もいる。ワシントン州の先住民であるマカ・インディアン。サンフランシスコ沖を通つてアラスカに移動するコククジラを捕獲してきたマカ族は…… ⇒全文を読む

(その8) 環境市民運動を操る雇われ政治ゴロの背後に潜む「ユスリ屋」弁護士

『日本経済新聞』2000.10.1,「エコノ探偵団/秋味サンマに異変/なぜ不漁続く?/パクッとクジラの胃袋に/漁の最中に出くわす/年20万トン近く?横取り」:
「[鯨]調査母船、日新丸で農水省総括政務次官石破茂さんがあいさつした。 『米通商代表部代表を務めたミッキー・カンターさんが動物愛護団体の代理としてクジラを捕るなと求めてきた。私は「人間の3倍も4倍も魚を食べるクジラを放置していいのか」と言い返した』」
『電波メディアの神話』:「カンターの「米政界裏街道での仇名は『三百代言』(シャイスター)、『ユスリ屋』(バックマン)、『ゴロツキ』(サグ)」。⇒全文を読む

(その9)『日本経済新聞』秋味サンマに異変/パクッとクジラの胃袋に

『日本経済新聞』(2000.10.1) エコノ探偵団 秋味サンマに異変 なぜ不漁続く? パクッとクジラの胃袋に 漁の最中に出くわす 年20万トン近く?横取り:
「暗い海の中から、突然、巨体を現し、横取りしていくヤツがいる。口を開けると、ものすごく生臭いにおいか立ちこめる。まるで海のギャングだよ」 「ギャング!なぜ退治しないんですか」。驚く孝造の肩を第六十八吉丸の漁労長、鈴木剛さん(61)がたたいた。「連中は国際的に保護れている。正体はクジラさ」⇒全文を読む

(その10) 子供の罵声を唆すオーストラリア反捕鯨運動に「白豪主義」伏流を見る

『産経新聞』(2000.7.26) クジラと人類/共生は可能だ 反捕鯨国との不毛な論争 論説委員・荻原征三郎 「さっさとトウキョウに帰れ」:
 反捕鯨団体がIWC総会の会場前で繰り広げる「クジラを救え」キャンペーンはいまに始まったことでない。
 かつて日本代表団は赤いペンキをかけられたこともあった。
 オーストラリアが今回の総会をアデレードに招請したのは政治的効果を計算してのことといわれる。⇒全文を読む

(その11) 日本政府が捕鯨再開で敗戦後56年の対米従属外交の壁を破れるか否か

『日本経済新聞』(2000.10.10) フォーカス 日米クジラ論争/着地点探る 「日本の文化」粘り強く説得 水産庁長官・中須勇雄氏:
 水産庁の中須勇雄長官(56)が、日本の調査捕鯨拡大に対して経済制裁の発動をちらつかせている米政府とどう渡り合うか、戦略を練っている。1998年7月に長官に就任して以来、日韓、日中の新漁業協定をまとめるなど、対外交渉で実績を残してきたが、クジラ論争は感情的になるとこじれかねない問題だけに、失敗すると日本の商業捕鯨の再開に暗雲が広がることになる。⇒全文を読む

(その12) ノルウェ-は米など恐れず鯨を輸出、日本は買うのも恐れる腰抜けか

盥回し政治判断の小田原評定なら背後から撃つぞ!
 日本は鯨の商取引を禁止するワシントン条約には加わっていないのだから、「取引しても問題はない」のである。それならば、通産省が許可すれば、それでOKなのではないか。ところが、この3つの役所の担当者に聞くと、輸出入とは関係のない水産庁が、政治判断の責任を負うことになっているのである。いわゆる「3竦み」の政治構造である。水産庁は、一体、全体、どこに相談するのか。⇒全文を読む

(その13)「ひとを呪わば穴2つ」捕鯨禁止謀略に肩入れ英国発「狂牛病拡大の恐れ」

 捕鯨禁止謀略の粉砕を目指し、個人作戦、牛肉の「断固、断食」開始の宣戦布告をすると同時に、「『遂に狂牛病が日本上陸』のデマでも流して、報復しましょうか」とのドス黒い冗談を発して置いたところ、「当たらずと言えども遠からず」の事態となり…… ⇒全文を読む

(その14)“反捕鯨”国際世論でなく欧米人の過半数が捕獲支持の世論調査結果

『産経新聞』(1998.5.18.夕) ミンククジラ食べてもOK “反捕鯨”の欧米で過半数が賛成 IWCの管理下なら… ⇒全文を読む

(その15) 米英に踏み躙られたハワイとカリブ諸国と日本の悲しい歴史に鯨を巡る因果

『産経新聞』(1999.6.5.夕) 異見自在 ●国際捕鯨委「外伝」 カリブの国々は男でござる
 というのもIWCに参加するには年次会費2万ポンド、約300万円を支払わなくてはならない。よその環境団体が“代表”するときは彼らが払うが、自前の代表だから自腹になる。貧しい国には大いなる負担だ。おまけにこれらの国々は非捕鯨国家。金を払って参加する意義が見つけにくいからだ。
 しかし、彼らは参加してきた。ばかりでなく、米国と対決する日本に堂々、賛成票を投じた。「どうみても日本の主張が正しいからだ」というが、これはもっと驚くべきことだった。カリブは「米国の裏庭」にある。逆らえば厳しく報復される…… ⇒全文を読む

(その16)『産経』21世紀/まずこれをやろう/捕鯨再開/土俵広げて論議の場を

「正義」を騙る「お涙頂戴」型の政治的な欺瞞に引っ掛かる間抜けな事例は、非常に多いのですが、捕鯨禁止運動の怪しさについては、日本人ならすぐ分かる問題でしょう。米国のグリーンピースの“活動家”は典型な雇われ左翼政治ゴロでした。
『産経新聞』(2001.1.31) 21世紀/まずこれをやろう(7) 捕鯨再開 土俵広げて論議の場を
 水産庁漁政部の小松正之参事官は言った。「増えすぎるクシラを人間が食べなければ、海の生態バランスは崩れてしまう」…… ⇒全文を読む

(その17) 日本でも狂牛病の恐れ/欧州委が通知/農水省「安全性高い」?

 この記事の後追いで、農水省の牛肉と飼料輸入の担当者に直撃取材して、「密輸の可能性がある」と注意したところ、「そんなことは許可していません!」と悲鳴を上げられたので、ああ、事実は小説よりも奇なり…… ⇒全文を読む

(その18) 輸入牛異常に国際捕鯨委員会(IWC)多数決で調査捕鯨中止決議報道の怪

各種原因物質に「輸入牛の成長促進にも使われるホルモン剤」のエストラジオールとやらの影響もあり得るというので、役所電話取材をしたところ、外国のことは分からないが日本では製造中止の薬だ というのです。でも、国産牛肉は高いので、私には縁がありません。⇒全文を読む

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