木村愛二@憎まれ愚痴

木村愛二の国際電網情報基地 - Alternative Medium by KIMURA Aiji - 野に吠えたフリージャーナリストの言動の記録

閻魔大王こと『憎まれ愚痴』編集長の総合奧付

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木村愛二(きむら あいじ)プロフィール

1937年、父の転任先の山口県生まれ(戸籍記載は「福岡県門司市で出生」)。福岡県で育ち、1942年に北京に渡り、敗戦の翌年1946年に福岡県に引揚げ、のち東京に移住。両親はともに九州人。
調布小学校、調布中学校、杉並区宮前中学校、都立西校を経て、
1955年防衛大学校(三期)中退。1961年東京大学・文学部・英文科卒。
2020年12月17日死去。享年84。

木村愛二60年負傷
60年安保
国会闘争で負傷
「怒りと悲しみの記録」より
演劇部製作舞台

東京大学在学中には、学生演劇の大道具製作、端役出演、いくつかの同人雑誌に短編小説、戯曲、映画シナリオを寄稿

1961年:日本テレビ放送網(株)入社。
編成局編成部・広報部・調査部勤務を経て退社後、自由記者。
現在、Web雑誌『憎まれ愚痴』編集長。

木村愛二日本テレビ入社時
日本テレビ入社時

日本テレビ放送網(株)在籍中には、労組活動で民放労連関東甲信越地連執行委員として、タブロイド紙『おしゃべりアンテナ』(現『放送レポート』が後継)を創刊。
執筆・編集・発行・販売など、放送民主化運動に取り組み、マスコミ共闘幹事、東京春闘共闘幹事、千代田区労協幹事&事務局長、日本テレビ労組書記次長&執行委員などを歴任。

元自治省事務次官で読売新聞社の戦前から戦後の独裁者・正力松太郎の娘婿、小林与三次が、読売新聞社の副社長と兼任で日本テレビ社長に就任後の労資紛争では、「赤字決算」を逆用した「赤字攻撃」と対決して、経営分析に基づく情報宣伝活動を展開。

1972年:上記の労資紛争中、組合委員長以下六名の出勤停止処分の一員となり、木村愛二のみが重ねて解雇された。以後、16年半、労組の全面支援を得て不当解雇撤回闘争を展開し、東京高等裁判所の職権和解で解決。
その間、東京地方争議団共闘会議副議長(法廷闘争対策担当)、千代田区争議団共闘会議議長などを歴任。(➡ 労働組合運動論説集

1988年:和解で日本テレビ放送網(株)を退社。

[在籍中のメディア批判は、征矢野仁・徳永正樹などのペンネームで執筆]

木村愛二 幼少期
幼少期
(北京に行く前)
木村愛二 都立西高水泳部
都立西高水泳部
木村愛二 防衛大受験
防衛大受験票
木村愛二 防衛大学校
防衛大学校
木村愛二 マスターズ水泳大会
マスターズ
水泳大会

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訳書:『偽イスラエル政治神話』ロジェ・ガロディ著(れんが書房新社1998.9.30)

木村愛二1998年パリ kimura aiji paris 1998
1998年パリ裁判所にて
木村愛二1998年パリ kimura aiji paris 1998
パリ裁判所にて
ガロディ

➡「パリ報告」ガロディの刑事裁判  ➡木村愛二のガロディ裁判傍聴パリ滞在記

旧友 康芳夫と
旧友 康芳夫と
論文・雑誌記事
『放送レポート』『噂の真相』『創』『エコノミスト』などに多数の寄稿。独自発行のパンフレット、市民メディア紙も多い。

新宿ロフトプラスワンにて、多彩なイベントを企画・出演

著書:(その後発行の書籍などを含めた詳しい案内は木村書店へ)

木村愛二出版記念会
『湾岸報道に偽りあり』
出版記念会
『古代アフリカ・エジプト史への疑惑』(鷹書房)
『読売新聞・日本テレビ・グループ研究』(征矢野仁、汐文社)
『テレビ腐蝕検証』(「テレビ文化研究会」の共著、汐文社)
『NHK腐蝕研究』(徳永正樹、汐文社)
『読売グループ新総帥《小林与三次》研究』(征矢野仁、鷹書房)
『最高裁長官殺人事件』(政治サスペンス長編小説、汐文社)
『湾岸報道に偽りあり』(汐文社)
『マスコミ大戦争/読売vsTBS』(汐文社)
『中曽根vs金・竹・小/佐川疑獄と国際エネルギー利権抗争』(汐文社)
『国際利権を狙うPKO』(緑風出版)
『電波メディアの神話』(緑風出版)
『アウシュヴィッツの争点』(リベルタ出版)
『読売新聞・歴史検証』(汐文社)          他

編集発行
『五ヵ国語資本論』(エレメンタルフォルムの会発行)
『U.S.SECURITY INTERESTS AND POLICIES IN SOUTHWEST ASIA 』(1980年春の米上院外交委員会聴聞会報告書。英文マイクロ・フィルムからの復刻版。フリージャーナル発行・絶版在庫無)

 ヴィデオ
『誰が水鳥を殺したか』(フリージャーナル)
『軍隊の影に利権あり』(フリージャーナル)
『土地開発公社の不思議なカラクリ』(武蔵野市民オンブズマン)
『ガス室検証』(歴史見直し研究会)
『NATOの標的~ユーゴ“空爆”の実態』(岩川事務所、入手と製作)

上記の内、テレビ関係では経営分析を基礎としており、特に『電波メディアの神話』ではマルチメディアの動向を経済紙誌で徹底的に調べ上げ、湾岸戦争以後の戦争関係ではエネルギーを中心とする国際利権について、日本国内でも佐川急便土地開発公社などについても、同様の徹底調査を行った。

『エコノミスト』(96.5.20)の記事「マルチメディア社会の落とし穴/『総合デジタル網の利権争い』観戦記」は、『電波メディアの神話』を見ての寄稿依頼であり、現在に至るアメリカの「米重要技術報告書/復活のカルテ」(日経産業新聞91.5.21~6.3)の存在と対日巻き返し戦略を指摘している。これを圧縮し、最新情報を加えた「日本経済再生への提言(その2)」は、下記の頁で公開している。

➡ エコノミスト寄稿の政策提言