憎まれ愚痴入口木村書店 雑誌『憎まれ愚痴』バックナンバー項目別案内

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『憎まれ愚痴』

1999.11.26.(金)発行:「日本軍は流れ解散!」特集1.48号

目 次


「日本軍は流れ解散!」特集1.

1.防衛庁こと日本軍大本営に叱責の電話集中を!

 その熟年暴走族の私が、昨日午後、三鷹駅に向かう道路を自転車で走っていると、ふと見上げた交差点の信号が真っ黒、さては、ついに目がいかれたかと、ドキンとしたら、交差点は警官で一杯。ピッピイ、で通してくれて、次の交差点は信号の色が見える、つぎはまた真っ黒、ピッピイ、さては、どこかで原発が臨界事故かと、ますますドキドキ、しかし、自分は生きている。目当ての銀行に入ると、これまた混乱の極。

 で、本日、新聞を見ると、「練習機が墜落、乗員2名が死亡」とあります。報道の基本の一つ、ヤンキー流では、where、つまり、死亡「場所」が抜けているので、はてなと、防衛庁に確かめると、1名は脱出したが死亡、もう1名の死亡場所は不明とのことでした。本人や家族には気の毒ですが、人口密度の高い日本列島でも、特に過度集中の首都圏の上を「練習」で超高速のジェット機を乗り回し、コックピットだか、こっくりこ、だかで、火が出たら慌てて、自分だけはボタン一つ押せば助かる玩具などというのは、危険極わまりないのです。 ⇒全文を読む

2.奇怪な美談?「民家避け」を佐山署は否定

 『毎日新聞』(1999.11.23)14版の1面トップ記事には、「入間基地所属のT33ジェット練習機が墜落、炎上し、同機に乗っていた乗員2名が死亡した」事件に関して、「狭山署の調べでは、………。同署は、同基地との交信などから、同機が住宅街を避けようと飛行し、墜落したとみている」とあります。
 この部分を論理的に読めば、狭山署が、「同機が住宅街を避けようと飛行し」ていたことを立証するに足る「交信」記録を所持していることになりますが、斉藤副署長は、そのような記録の保持はもとより、そのような「広報は行っていない」と言明しました。
 さらに私が、各紙の記事や写真から推察して、「送電線に引っ掛かって炎上し、バラバラになって墜落していなければ、河川敷を飛び越えて、50メートルほど先の住宅街に突っ込んだのではないか」と聞いたところ、直ちに、わが推測に同意しただけでなく、さらには、事故を目撃した地元の住民が、「低いところを飛んでいるので住宅街に突っ込む危険があると思った」との主旨の証言までしているというのです。 ⇒全文を読む

3.NHKも埼玉県警否定の奇怪な美談デッチ上げ

 「埼玉県警察本部」の広報担当者は、「会見はしていない」「そのような広報は出していない」
 首相官邸の報道担当は、「ぶら下がり取材でしょう」「文書発表はありません」
 呆れた“美談”製造業者の内幕でした。 ⇒全文を読む


「原発に死を!」特集

12.欧州議会はY2K原発停止をも決議!

 なお、アメリカでは、ハッカーが、Y2Kに便乗して愉快犯行を試みる危険をも考慮して、米連邦金融検査協議会が金融関係に、Y2K業務警戒を求めています。原発にハッカーが挑んだ場合は、それ以上の危険があるわけですし、侵入された発電所が臨界事故で爆破されたら、証拠さえ残りません。 ⇒全文を読む

13.Y2Kハッカー警戒mailの訂正と記事紹介

『日本経済新聞』(1999.11.20.夕刊) ハッカー侵入に警戒を 米達邦金融検査協義会 2000年問題/金融機関に通告   ⇒全文を読む

14.英軍機が原発附近で墜落をねぐった大手メディア

 サンプル抽出したNHKと朝日新聞にデータ検索を願ったところ、やはり、下記の「AFP=時事」配信を、まったく報道していませんでした。「やはり」としたのは、貧乏暇無しの私が、自宅で取っている唯一の日刊紙、『日本経済新聞』でも報道していなかったからです。
『しんぶん赤旗』(1999.11.20) 英空軍機が原発付近に墜落 低空飛行の訓練中 【エディンバラ(英北部)18日AFP=時事】 ⇒全文を読む


ユーゴ侵略戦争特集

NATOが犯した"環境汚染"という大罪(Playboy10)

『週刊プレイボーイ』(1999.11.9) 《迷走のアメリカ》 「ユーゴ空爆」編・第10回 NATOが犯した《環境汚染》という大罪 化学プラント攻撃や劣化ウラン弾でユーゴは“死の大地”に。 一体、この攻撃のどこが人道的なのか!?
KLAに愛想を尽かすアルバニア系市民 人類史上前例のない、ひどい環境汚染 街には10日間も“黒い雨”が降り続けた 「掃除しろとアメリカやNATO諸国に言いたい」
⇒全文を読む


緊急連載:ユーゴ人道介入の口実「虐殺」デッチ上げ

(その16)ユーゴ侵略vsチェチェン侵略&カスピ海石油パイプライン

 ロシアは、圧倒的な武力による「チェチェン全土制圧」(『日本経済新聞』1999.11.4)に関して、「内政」と称し、干渉を拒否してきたが、全欧州安保機構(OSCE)の首脳会議で、調査団受入れに同意せざるを得なくなった。何せ、借金だらけ、崩壊寸前というよりも、崩壊の極に達した経済状態だから、札束でほっぺたをひっぱたくアメリカ商法の前では、口先で格好を付ける以外に手がない。
 ロシアはもとより、OSCEも、NATOも、いずれ劣らぬ嘘付き揃い。古狐と古狸の化かし合い以外の何物でもないが、もともと、ロシアは、ツァーリ帝国時代にイラン(古代ペルシャ帝国の後裔)から奪い取ったカスピ海周辺を、革命後にも軍事的制圧によって確保し、いわゆる「社会帝国主義支配」をしていたのであるから、本質的には、他民族の歴史的領域への侵略の継続に他ならない。 ⇒全文を読む


長編連載記事

●連載:シオニスト『ガス室』謀略周辺事態 (その22)
●『週ポ』Bashing反撃:1.東側から"ユダヤ人虐殺"写真に異義あり!

 同記事は、「ユダヤ人資本人脈」とか「ユダヤ系金融資本」の動きに注目しているのであって、いわゆる「気の毒なユダヤ人」としての「ホロコースト犠牲者」を「侮辱」したわけではない。「ユダヤ人資本人脈」とか「ユダヤ系金融資本」の存在とその威力のほどは、そろそろ200年前となるナポレオン1世の時代から、世界中に知れ渡っていた。最近でも、ロシアの経済崩壊で大損をしたとか、つまりは大掛かりな投機を仕掛けていたソロスも、「ユダヤ系金融資本」の今様代表格である。
 それなのに、「いかさま」批判が公然化しているとは言え、何はともあれ、20世紀も1930年代以後のことでしかない「ナチ・ハンター」を誇称するSWCが、「ユダヤ系金融資本」の動きの紹介やら批判やらを、猛攻撃するのは、筋違いも甚だしい。本性現われたり、と言うべきところである。 ⇒全文を読む


緊急連載:週刊ポストBashing反撃
『アウシュヴィッツの争点』Web無料公開
ユダヤ民族3000年の悲劇の歴史を真に解決させるために

(1)Web無料公開のはしがき/資料リスト1.

「ユダヤ民族3,000年の悲劇の歴史を真に解決させるために」「『マルコポーロ』誌廃刊にいたるドラマチックな展開のなかで、肝心の『ガス室』については十分な論議が尽くされず、問題は残されたままになっている。この問題の争点はどこにあるのか、なぜそのような議論が出て来るのか、欧米での論争をフォローし、現地調査をふまえながら、問題の核心に迫る」

 なぜ資料集から始めるかというと、かつて、いくつかのメーリングリスト上で、感情的な支離滅裂の論争を挑まれ、時間の無駄と考えて放置した件がありました。これらの件を承知の友人から、私が名誉毀損で訴えた『週刊金曜日』記事の場合(わがホームページ参照)と同様に、私が「ネオナチ資料のみを利用している」とのmailを、そのまま鵜のみにしている人もいるのではないか、との助言がありました。
 私は、この種の、固い本を手に取って読む人が少ないのを見越したデマゴギーを、心の底から軽蔑し切っているので、大人気ないと思い、あえて相手にしなかったのですが、何人かの友人の意見を聞いて、この野暮なmail送信に踏み切ることにしたのです。 ⇒全文を読む


以上。

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