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• インタビュー

• 2024.1.15
• 聞き手…栗原順子
• 撮影…落合由利子

(c)落合由利子

　新型コロナ・インフルエンザ・肺炎球菌・帯状疱疹・子宮頸がん（HPV）ワクチン…。様々なワクチン接種を積極的に勧める情報で溢れている毎日…。 　予防接種問題を考える時、本紙が頼りにしてきた団体の一つに「コンシューマネット・ジャパン」（以下、CNJ）がある。2013年に設立され、原発やエネルギー政策、化学物質問題、予防接種を中心とした医療問題など、消費者のための安全安心情報を発信する情報センターだ。共同代表の古賀真子さんは、予防接種の問題に30年以上にわたって取り組んできた。

　正義感が強く本好きだった小中学生時代。学校は好きでも教員たちには不満があった。 　「雪が降ってうれしくて雪合戦をしたら怒られ、職員室の前に座り殴られた。校則も厳しくて、私は理不尽だと感じると迷わず教員に異議を唱える面倒くさい子どもでした（笑）」

　東京の大学に進学し、卒業試験最中に入院中の父親が他界。母親を心配し、卒業後は愛知に帰り、2年間公務員として働いた。結婚を機に再び東京へ。「日本消費者連盟」（以下、日消連）の会報誌の購読者だったことで声をかけられ、1992年に事務局員に。小学1年生の子どもがいたことから主に学校給食と予防接種問題などを受け持った。創設者の竹内直一さんからは国や企業相手に徹底的に告発型の消費者運動の真髄を叩き込まれ、寸暇を惜しんで勉強した。

「その頃MMR（麻疹・風疹・おたふく風邪の3種混合）ワクチンによる無菌性髄膜炎の多発が問題となっていて、子どもを亡くされた被害者家族の苦しみを知りました。子どもの被害を防ごうと始めた『ワクチントーク全国』集会の学習会で、母里啓子さんに会ったことが大きく、救済活動に入りました」 　母里さんは、ウイルス学を学びワクチン開発にも関わった研究者で、実務現場でも予防接種問題に取り組み、インフルエンザの学童集団接種が無効であると示した「前橋レポート」の研究班にも参加していた。

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