編集長の辛口時評 2006年3月 から分離

911自作自演は最早常識で誰が最初に見破ったかが現時点以後の問題

2006.03.16(2019.8.22分離)

http://asyura2.com/0601/war79/msg/445.html
911自作自演は最早常識で誰が最初に見破ったかが現時点以後の問題

 アメリカの工学専門家たちまでが、世界貿易センターの崩壊を、ビル破壊技術のコントロールド・デモリションと断言し、政府に資料公開を迫り、今や、911自作自演は最早常識である。現時点以後の問題は、むしろ、今後のために、誰が最初に見破ったかが問われなければならない。

 自称「嘘発見」名探偵の私は、911事件の翌日には、以下の『亜空間通信』4号を発し、極右「偽」イスラエル支持者による謀略の可能性をも疑え、と警告した。


http://www.jca.apc.org/~altmedka/glo-65.html
『亜空間通信』4号(2001/09/12)
【アメリカへの同時多発「ゲリラ攻撃」をどう見るか】
 [中略]
 CNNを見てみたら、アメリカではまさに戦時さながら、これでは仕方ない、続けて見ないわけにはいかなくなってしまった。
 [中略]
 簡単に言うと、極右「偽」イスラエル支持者による謀略の可能性をも疑え、である。
 [中略]
 太字犯罪捜査の基本は、事実関係の調査と同時並行する動機探しであり、その犯罪で得をするのは誰かを特定することである。アメリカを攻撃したい側にも、当然、動機がある。事実、イスラエルの違法不当な占領下にあるパレスチナ人の歓喜の踊りも声も表情も報道された。しかし、「アラブ人に対する迫害や過剰な報復攻撃によるエスカレーション」を狙う勢力にとっても、これは願ってもない口実となる事件なのである。

 折しも、イスラエルとその最大の支持者アメリカは、南アフリカのダーバンで開かれた人種差別問題の会議から退席したばかり、つまり、国際世論の中での孤立に追い込まれていた。
 [中略]
 お定まり謀略の可能性への疑いを喚起し、拙訳『偽イスラエル政治神話』からの引用によって、しかし、決して「お茶濁し」ではない決定的な指摘を行う。

[イスラエル支持報道による事件の意味の逆転](p.286)

 著者のガロディは、様々な具体例に基づいて、「イスラエル支持報道による事件の意味の逆転」を指摘している。今の今、パレスチナ内戦を挑発し、挙国一致政権に加わることに成功する寸前の極右、アリエル・シャロンが総指揮官を務め、「サブラとシャティラのパレスチナ人キャンプで、史上空前の虐殺が繰り広げられた」レバノン侵略に関して、つぎの項目で『ル・モンド』(82・9・22)の寄稿記事を引用し、 「われわれは歴史の前例から、教訓を引き出さなくてはならない」と記している。

[反ユダヤ主義の妖怪で世論を煽る常套手段](p.299-300)

 従来と同様に、シオニストは常に、反ユダヤ主義の妖怪を持ち出しては煽り立て、イスラエルに対する絶え間ない脅威が存在しているのだから、イスラエルには援助が必要なのだと、世間に信じ込ませ続けている。イスラエルの不当な請求に仮面を被せるためには、新しい挑発行為を重ねる努力も怠らない。手口は、いつも似たようなも のである。[レバノン侵略で]サブラとシャティラの虐殺が起きた時、作家のタハル・ベン・ジェロームは、つぎのように記した。

《別の場所で同時に発生することが、何度も繰り返されると、ついには重要な兆候として理解されるようになる。現在、人々は、ヨーロッパにおける反ユダヤ主義的な暴行事件が何に奉仕し、その種の犯罪が誰の得になるのかを良く知っている。

 それは今、パレスチナやレバノンの民間人の住民に対する計画的な虐殺を、巧みに隠蔽する役割を果たしている。この種の暴行事件が、ベイルートでの流血の惨事に、あるいは先行し、あるいは続いて起き、あるいは同時に発生していることが確認できる。このテロリストの作戦は、彼らが追求している政治的な目的を、直接的または間接的に成し遂げる能力を見せており、現在までのところでは完璧に、その目的を果たしている。その目的とは、パレスチナ問題についての理解が、いささかでも高まり、同情を呼び始める度毎に、その関心を、そらすことである。

 この種の組織的な作戦によって、事件の意味が逆転し、犠牲者の方が逆に、残忍な殺人者やテロリストに仕立て上げられている。パレスチナ人を“テロリスト”に仕立て上げることによって、彼らから歴史を奪い、その結果として権利を奪っているのだ。

 八月九日のロジェル街での虐殺事件が起きたのは、ありとあらゆる種類の爆弾の 豪雨が、ベイルートに降り注ぐ数時間前ではなかっただろうか?

 ベヒル・ゲマイエルの暗殺事件が起きたのは、イスラエル軍がベイルートの西部地区に侵攻してから、二時間後のことではなかっただろうか?

 しかも、この侵攻作戦は、その一方で、ヤセル・アラファトの法王訪問という画期的なニュースを、片隅に押しやってしまったのである。

 カルディネット街で爆弾を仕掛けられた車が爆発し、その翌日には、ブリュッセルのユダヤ教会堂の前で銃撃戦が始まったのは、サブラとシャティラのパレスチナ人キャンプで、史上空前の虐殺が繰り広げられたのと、時期が合致するのではないだろ うか?》

 以上で引用終わり。

 最後の決め手は、果たして「アラブ系とかイスラム系とか」、または、この種の事件が起きると必ず名前が出る「ウサマ・ビン・ラディン」とかに、あれだけの大掛かりな攻撃をするだけの実力があったのだろうか、という疑問である。しかも、この疑問は、次の疑問と表裏一体の関係にある。

 次の疑問とは何か。「自爆」にしろ何にしろ、これだけの計画的で大掛かりな攻撃ができるのだったら、なぜ、「偽」イスラエルの中枢部分を攻撃しないのだろうか、である。「偽」イスラエルの方は、アラファト政権の事務所やパレスチナ側の警察の建物をミサイルで攻撃し、要人の暗殺までしているのである。即座に仕返しができないのは、それだけの実力がないからなのである。

 いずれにしても、この際、最も重要なのは、「『悪夢のシナリオ』現実に/米『力の論理』に死角」(『日本経済新聞』2001.9.12.夕「ワシントン=春原剛」)というような歴史的な視点である。武力による支配は武力による反抗を呼び、武力による反抗の結果としての政権(イギリスから独立したアメリカもその典型)は、またもや武力による支配に至るのである。だからこそ私は、「力の論理」を先に放棄する側に、真の平和の担い手の資格を認めるのである。

 ともかく私は、この事件に関しても大いに疑いを持ちつつ、事態を見守ることにする。


 以後、あらゆる関連情報を収集し、翌年には、『9・11事件の真相と背景』を発表した。

 以下の部分は、著名な論者が、まったく役に立たなかった事実の指摘である。これらの著名な論者は、実のところ、「大学」とか「通信社」とかの「肩書き」人種にすぎないのである。

 911事件の最も重要な成果は、「肩書き」人種をタレントとして使う大手メディアを、信用してはならないという、ごくごく当たり前の教訓の確認である。


http://www.jca.apc.org/~altmedka/s911-4.html
『9・11事件の真相と背景』
第4章 右往左往「テロ糾弾」合唱と条件反射の基底にアメリカ発テレヴィ動画
●テレヴィ映像の魔術に引っかかった著名な論者たち
 [中略]
 「あの」大本営発表のNHKの「この」でたらめ放送の命名、「同時多発テロ」が、さらには翌日の大手紙の一斉の超々大見出しとなって紙面を飾り、以後、いわゆる一般大衆だけではなくて、日本の大手新聞、大手総合雑誌のトップを飾る「著名な論者」にまで、甚大な影響力を発揮してしまったのであるから、これは実に恐るべき事態、極彩色動画と「鍵言葉」の魔力発揮なのである。

 これまた、分かりやすくするために、典型的な事例を選ぶ。「著名な論者」も、二人の大先輩だけに絞って、その「胸を借りる」が、これは、相撲で言えば、「横綱への恩返し」なのである。この二人は、今回の事件の展開の中では、アラブ・イスラムに同情的な立場を表明していた。そこが重要なのである。ブッシュやら小泉やらの提灯持ちの役割などは、まるで論ずる価値もない。

 アラブ・イスラムに同情的な立場な人々までもが、9・11事件はアラブ・イスラムの「原理主義者」が起こした「テロ」なのだと思うという主旨で語れば、その反対の立場の発言よりも、数倍の効果があがってしまうのである。だから、専門家の責任は重いのである。

 そういう意味では、程度の差こそあれ、「テロと認めるか否か」を迫るアメリカ帝国の手に、素直に乗ってしまった論者たちが、あまりにも多すぎた。私の表現では「ジャーナリスト」の最良の部類と言える論者たちも、いわば「枕を並べて討ち死に」である。

 彼らを「討った」凶器は、他でもない。あの事件を伝えたテレヴィ動画である。

 以下に紹介する大先輩も、自ら記しているように、事件の直後、テレヴィを見てから、以下の文章を綴ったのである。

『朝日新聞』(2001・9・15)15面(「オピニオン」頁)
(opinion@news project:opinion-page@ed.asahi.com)
メディア・テロの背景さらに究明を
原寿雄(はら・としお)
ジャーナリスト、元共同通信編集主幹

 11日夜、テレビ朝日の「ニュースステーション」で事件の発生を知った。NHKの総合とBS、その後中継を始めた他の民放局を含め、テレビを見ながらさまざまの思いに駆られた。テロは圧倒的な軍事力の差が生み出す戦争の一形態と言える。今度は武器も使っていないようだ。超大軍事力の米国が、こんなにもテロに弱いことをどう考えるべきか。ジャーナリズムの上でも課題は多い。「自由と民主主義の擁護者」を自他ともに認める米国がなぜこれほど憎まれ、恨まれ、敵視されるのか。どこで、だれに、どうして恨まれているのか。今なお自殺特攻隊が後を絶たないのはなぜか。[後略]

 今、改めて読み返すと、実に慎重な練達の文章なのだが、惜しいかな、やはり、テレヴィ映像の強烈な影響のせいであろうか、この記事の中でも自ら記しているように、「べトナム戦争の米軍北爆」を現地で取材していたこの大先輩ですらが、その「北爆」に先立つ「東京(トンキン)湾事件」を思い出してもいないのである。何度もアメリカが謀略で戦争を仕掛け、拡大してきたことを、まったく忘れてしまっていたのだ。

http://www.asyura.com/2002/war13/msg/494.html
『亜空間通信』298号(2002・7・10)
【アメリカが口実捏造で弱い者いじめ爆撃の国である証拠が38年前べトナム北爆】

http://www.mekong.ne.jp/directory/history/tonkinwanjiken.htm
現代史・ベトナム戦争編 第1次トンキン湾事件
1964年8月4日、更に“第2次トンキン湾事件”
(以下は、その「第2次トンキン湾事件」の要約)

1964年8月4日、更に“第2次トンキン湾事件”が起こり、これを理由に米国のジョンソン政権は、「報復」と称して「初めての」米軍機による北ベトナムの魚雷艇基地4ヶ所)に爆撃を行った。さらに8月7日には、米国上下両院で「東南アジアにおける行動に関する議会決議」(トンキン湾決議)が可決され、軍事に関する強力な大統領権限が認められ、南ベトナム政府と南ベトナム解放民族戦線の直接対決が、米国と北ベトナムの直接対決という構図に移りベトナム戦争が、このあと一挙に拡大していく。(第2次トンキン湾事件については、発生当時から米国側の説明に米国内からも疑問の声があったが、後に米国による「でっち上げ」事件であったことが明らかにされた)[後略]

 次の例は、中東史の大御所とも言うべき立場の東大名誉教授、板垣雄三さんである。

『朝日新聞』(2001・9・20)
(opinion@newsproject)
私の視点/◆同時テロ/日本はイスラムとの仲立ちを
板垣雄三(いたがき ゆうぞう)
東京大学名誉教授(中東・イスラム研究)

 イスラム原理主義はイスラムの本道を逸脱し、その対欧米対決主義の二分法は欧米オリエンタリズムの裏返しでしかない。ハイジャックした旅客機を乗客もろともビルに激突させる行為は、悪と戦う善は目的に照らして手段を正当化できるという思想に立っている。[中略]

 日本の発信は、国際テロ包囲網の形成に向かって、中国・ロシアをも含むイスラム世界の協力を必須のものとしている米国を最も強力に助けるものだ。[後略]

 テレヴィ業界出身の私としては、これらの事態を、二人の先輩の判断の誤りとしてだけでなく、自らも関わってきた「テレヴィの犯罪」として告発せざるを得ない。

 いわゆる「反体制派」の中でも「老舗」の位置にある日本共産党は、ソ連崩壊後に何度も露呈した長年の習慣通り、何も調べもせずに、「テロリスト糾弾」に走った。同党は、湾岸戦争では「独裁者サダム・フセイン」、カンプチアPKOでは「ポル・ポト派」、ユーゴ戦争では「独裁者ミロソヴィッチ」に対する「糾弾」に余念がなかった。いずれの場合も、本音は明らかだった。ソ連が崩壊に向かい、ついには完全に崩壊した状況下の退勢をくい止めるために、右顧左眄し、目先の票確保のために「良い子」ぶったのである。今回も「全党を挙げて」「テロ糾弾」の先頭を切り、思い切りの暴走をしてしまった。

 9・11事件直後から、同党は、NHKの命名による「同時多発テロ」を超々大見出しで使用し続けた。しかも、そればかりか、事件の犯人として「ビンラディン」の容疑が濃いとまで主張し続けたのである。

 問題は常に、事実の徹底的検証の有無にあるのだが、実は、9・11事件に関しては、前代未聞の極彩色のテレヴィ動画のさらに背後に、普通の目を「節穴」にしてしまうような、巨大なブラックホール、黒雲状の星雲が漂っていた。欧米の主要諸国から始まり、今や世界中のメディアに支配力を及ぼす「ユダヤ人・ロビー」または「シオニスト・ロビー」の存在を抜きにしては、9・11事件報道の流れ方と受け取り方を真に理解することはできないのである。