まさか、と思いつつも、一瞬の間そう思った。正確に言えば、思った一秒後には、いやそう思ったとほとんど同時にそれを打ち消す感情ははたらいていた。「篠山紀信がアルカイダを撮った」というものである。
昨年末か今年はじめ、某週刊誌の新聞広告にあった大見出しを見ていて、そう思った。目の錯覚であって、よくよく見ると、「篠山紀信 アカルイハダカ」であった。これには、後日談がある。
ある週刊誌の四コマ漫画である。「日本でいつテロが起こるかと思うと、心配で、心配で……」とか言って、机に「テロ」や「アルカイダ」の大仰な文字が躍るスポーツ新聞や週刊誌を積み上げて、深刻気な顔つきで読んでいる人物がいる。
そこには「アカルイハダカ」の週刊誌もあって、件の男は「心配なんだ」と言いながら、そのグラビア頁に見入っている、という風刺画である。
一瞬にせよそんな錯覚に誘われた人間はほかにもいるはずで、篠山紀信や某週刊誌編集部にすれば、してやったり、とでもいうところだろう。
しかし、こんな単純で、ばかばかしい話ではなく、「アルカイダ」を、世にも恐ろしいものの記号として使って、脅しによって社会世論を組織しようとしている者がいる。
それは、もちろん、公安警察である。批判精神のかけらもないままに、警察の垂れ流し情報をトップニュースや大見出しで流しているマスメディアが、それに荷担している。
去る5月19日、メディアは公安当局の発表に基づいて、「殺人容疑で国際手配を受けていた人物で、昨年末ドイツで逮捕された、アルカイダのメンバーとされるアルジェリア系フランス人の男が、02年から03年にかけて新潟に潜伏していた」と報じた。
前夜18日の発表当日は、どのメディアもおそらく独自に取材する時間も方法もないままに、公安警察の情報のみに基づいて報道するしかなかっただろう。
どのメディアも見出しや主な項目では「アルカイダ・メンバー」と断定しており、中身では「メンバーとされる」とか「幹部とされる」という逃げを打つものもあった。
警察官殺害容疑で97年ボスニア・ヘルツェゴビナの法廷に立つ同人の写真や、新潟「潜伏」中に住んでいたマンションの写真が大きく添えられていて、記事の体裁はいかにも整えられているように見える。
また数日を経ると、同人の国籍があるフランスや逮捕されたドイツに駐在している特派員からの情報も付け加えられて、慎重にも世界的な取材網が出来上がっているかに見える。
だが、いかんせん、記事・ニュースの文体が一貫して脆弱である。警察に名指されている者が、本当に、アルカイダのメンバーであるかどうかは、報道を見る限り、いまの時点では十分に疑わしい。
その人物がベルギー国境に近いフランス最北部・ルーベ市のキリスト教徒の中流家庭に生まれたとしながら、別な箇所では「アルジェリア系フランス人」と表現している根拠は何か。中古車輸出業を営んでいたからにはそれ相当の経済活動があり得ただろうが、日本に設けた預金口座に１年で50回の出入金があったことを理由に、アルカイダの「資金調達担当か」と記す根拠はどこにあるのか。
中古車市場の活況を思えば、金高・回数ともに相当の取引があり得るという正常な判断が、第一義的にあるべきである。疑問を呈するのは、それからでも遅くはない。新潟からマレーシアなどに、たかが（！）27万円の送金をしていたことが、なぜ、社会面の見出しを飾って、「怪しげさ」が演出されるのか。
いずれも、「国際テロ組織＝アルカイダ」と聞くだけで人びとが怖気づく風潮を利用し、疑わしき者は裁判以前に社会的に抹殺し、危機の煽動によって民衆意識を組織したい公安警察の発表そのままに報道しているから、それだけでは論理的な正しさが証明されていない情報が、あふれ出るのである。
さまざまな情報を総合すると、この人物に関しては、せいぜいのところ、ルーベ団なるフランス国内のイスラーム系組織のメンバーであるという事実を出発点にして、地道な報道を心がけるのが順当である。
彼が90年代前半のボスニア民族紛争にムジャヒディンとして参加していたという経緯からは、当時の米国が対セルビア戦を意識してイスラーム「過激派」戦士を援助していた秘史が、何度でも想起されるべきであろう。
さらに、この人物が使っていた携帯電話の通話先であったということで、その後逮捕されている8人の外国人の存在を思えば、事態の深刻さはいっそう増す。
バングラディッシュ人、アルジェリア人、フィリピン人、インド人などの彼（女）らの逮捕容疑は、道路運送車両法違反、入管難民法違反、電磁的公正証書原本不実記載などである。明らかに、別件逮捕である。これらの外国人労働者は、報道の中では「アルカイダ・メンバー」であるとは言われていない。
だが、「アルカイダ・メンバーと思しき者が頻繁に通話し、送金し、立ち回り先でもあった人物である」として、逮捕場面も大々的に映像・写真入りで報道されることによって、社会的にはこれらの人びとも「アルカイダ」として認知される。
マスメディアで「アルカイダ幹部関係者」と表現された１バングラディッシュ人は、横須賀の在日米軍基地前に、経営する会社事務所をもつことが、ことさら大仰に報道されている。
それは、「イスラーム過激派は、海外で米軍基地などにテロを実行する際、攻撃対象の下見を行なっているため、米軍基地前にある会社の役割に捜査当局は重大な関心を寄せている」という文言に繋がっていく。公安警察の１解釈にしかすぎない見解が、こうして、社会に浸透する。
先に触れた週刊誌よりはるかに悪辣な意図をもつ公安警察は、人びとに錯覚の罠を仕掛けているのである。『週間金曜日』6月4日号に掲載された金香清記者の記事は、その点をよく衝いている。
この記事でインタビューを受けているイスラーム研究者・保坂修司は、「日本の警察のやり方は、『アルカイダ』などのイスラーム過激派組織に『日本はイスラームいじめをしている』という印象を与え刺激しかねません」と語っている。
最近は、地下鉄に乗っても、車掌が「テロへの警戒」を頻繁に呼びかけている。駅構内、新幹線、空港、ビルにも警官の姿が目立つ。
「国家テロ」の最高の発現形態たるイラク侵略戦争に加担しているこの社会の随所に仕掛けられている「錯覚を誘発する罠」にはまることなく、私たちは、この種の情報操作に対する批判を続ける必要がある。 |
