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『憎まれ愚痴』

1999.10.8.(金)発行:原子力汚染vs高温岩体発電特集・41号

目 次


「原子力汚染vs超々クリーン高温岩体発電」特集

(その1)何と、日本全国の「総発電設備量の約2.5倍、4億kW強」!

 かねてより準備中の「超々クリーン高温岩体発電・問題」に関して、ノストラダムスが当たったかとさえ言われる恐怖の「臨界事故」に接し、急遽、収集中の資料提供を開始します。
 「問題」としたのは、これだけ有望なプロジェクトに年間予算が、何と、1.8億円しか付いておらず、ウランや石油でボロモウケの死の商人たちの「情報隠蔽工作」の対象となっている可能性が、非常に高いからです。 ⇒全文を読む

(その2)なぜ突貫研究せず「2020年の実用化」なのか?

  今回は、まるで根拠なしに「2020年の実用化」を目標として記す『研究年報』(1995年版)ですが、次回に予定した1999年7月5日発行『電中研ニュース』(320)の最後に、ホームページとE-mailアドレスの記載があったので ⇒全文を読む

(その3)米・欧・日の3極研究が、なぜ大々的に報道されぬ?

 1999.10.3.日経にも、「東海村臨界事故で注目度高まるが、~~~新エネルギーに意外な弱点」と題する意味深の自称「スクープ」記事が出現しました。
 この記事の目玉は、私が急遽送信中の「高温岩体発電」ではなくて、ドン・キホーテが巨人と間違えて突進しそうな巨大な風車、「風力発電施設」を写真入りで取り上げ、「コストも高く」とかとし、「発電量の4割を占める原子力は日本の総エネルギーの約10分の1」「新エネルギーはわずか1%」などとしています。「高温岩体発電」のコの文字もなく、わずかに「新エネルギーの種類」(新エネルギー財団まとめ)の表の中に「地熱」「地熱発電、等」と記すのみです。 ⇒全文を読む

(その4)「新エネルギー」の御役所定義と助成金の有無

 東海村こと、その草分けの原子力研究所の東海村研究所という舌を噛みそうなジョジョと、今度の事件の発注元の核燃料サイクル機構の2つの特殊法人は、科学技術庁の管轄下にあります。しかし、電力の監督官庁は通産省です。通産省に電話(03-3501-1511)して、「新エネルギー」というと、「新エネルギー対策課」につながります。ところが、何と、出た方は、「高温岩体発電」という言葉そのものを知らないのです。「高温岩体」は、この御役所では、「新エネルギー」の分類に入っていないのです。
 では、どこかと聞くと、しばらく周囲に聞いて回ってから、公益事業電力技術課の所管であると教えてくれます。そこへ電話を回してもらうと、出た方は、やはり、何と、「高温岩体発電」という言葉そのものを知らないのです。 ⇒全文を読む

(その5)財界主導の助成金「新エネルギー」は騙し絵か?

 原子力発電を推進する財界筋も、口を開けば「クリーンな新エネルギーを!」と言います。ところが、私が某ベテラン技術者(のちに紹介)の先達を得て推薦する本命の「新エネルギー」、高温岩体発電が成功すると、売らんかなの「ウラン」や「石油」などの「旧エネルギー」商売は、上がったりとなします。
 そこで、どうせ先行きも補助的な可能性しかない「新エネルギー」の騙し絵、コスト高の「天気まかせ」「風まかせ」「潮まかせ」、果ては「リサイクル」と称する囮、案山子を、ズラリと並べて見せては、原子力発電反対、核兵器反対の運動の矛先をそらせる戦術を考案し、しかも、その費用は、血税から横取りしているのではないでしょうか? ⇒全文を読む


ユーゴ戦争特集

コソボ:国際ザル報道の最新驚愕実例

 別途、HP「ユーゴ特集」でも山ほどある「国際ザル報道」批判をしていますが、つい最近にも、非常に分かりやすい驚愕実例を、しかも、インターネット情報との比較対照により発見し得たので、同好の同志に、お知らせします。
 日経1999.9.21.夕刊 コソボ解放軍解散 民政組織転換合意で調印
 最初に、私が、このニュースに見出しを付けるとすれば、「セルビア系住民代表、抗議の退席/民政移行文書に国連とアルバニア系のみで「合意」?」です。
 この日経記事での唯一のニュアンスは、最後の「セルビア人は解放軍の解体を強く求めていた」ですが、その後に、わがHP読者から届いた『しんぶん赤旗』(1999.9.22)の切り抜き記事では、「時事通信」の配信という事情もあってか、それすらありません。「メデタシ、メデタシ」の雰囲気です。「エセ紳士」こと朝日新聞、「マヤカシ」こと毎日新聞、「ヨタモン」こと読売新聞などの報道状況は、いかがでしょうか。 ⇒全文を読む


緊急連載:ユーゴ人道介入の口実「虐殺」デッチ上げ

(その13)森は愚か木も見ぬ風評報道の代表:朝日新聞

 岩田は、『情況』(1999.7)に、「ユーゴスラヴィア空爆とミロシェヴィッチの事実~NATOは何を狙っているのか」を寄稿しており、その中で、「ユーゴ空爆」についての「世論」を2つに分類してる。1つは、歴史的には「アンチユーゴ」だったローマ法王庁の場合だが、「今日、ユーゴ空爆に反対の立場をとっている」。その次が実に興味深い。
 「もう一方の世論は、空爆に矛盾を感じながらも理解を示そうとする批判的知識人の立場です。一番典型的なのが『朝日新聞』4月16日の『ペストかコレラか』と言う社説です。」
 この岩田の文章を見て、その社説を図書館でコピーしてきた。いやはや、改めて驚いた。まともに論ずるのも阿呆臭くなる程度の駄文だった。 ⇒全文を読む


以上。

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