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H&S INFORMATION ON THE WWW(Japanese)

WORLD WIDE WEB上の安全衛生情報



http://www アドレスを避けて通ることは難しくなっている。インターネットのアドレスは、テレビの広告から業務用名刺まであらゆるところに現われてきている。また、われわれは、労働組合、キャンペーン組織や公的な安全機関が、いまではインターネットを使って、安全衛生情報を探索し、交換し、表示するようになってきていることを知っている。

もし、あなたが、このようなハイテク・ビジネスを無視しようと思っているなら、考え直した方がよい。TUC(労働組合会議、イギリスのナショナル・センター)の安全衛生局では、WEBを通じて、あなたの近くの労働組合事務所に安全衛生情報を届けようとしている。これは、2,000の地域の労働組合事務所およびTUC教育センターを基盤にしたWEBサイトのネットワークを構築しようという計画である。

World Wide Web(WWW)は、人々が送ってくる情報は何でも包含する。そこには、たくさんの主に個人的情報のようなゴミや雑談、薄っぺらな偽装広告などもある。しかしながら、また、以下のような有益な情報も存在する。
・ キャンペーン、コミュニティ・グループ、労働組合、セルフ・ヘルプ・グループ、政党およびボランタリー・グループからの情報
・ 政府および公的機関からの情報
・ 新聞・雑誌からの情報
・ 大学および図書館などからの情報

インターネットに関して言えば、本質的に「親-労働組合的」なものは何もない。イギリスの新聞「インターネット・ビジネス・アナリシス」は、イギリス企業がいかにインターネットに対応しているかということに関するトップ記事の中で、この夏の郵便労働者の争議期間中の(争議を)「打ち負かす」道具として描いている。しかし、一方では、労働組合は、リバブールの造船労働者の争議を含めてその行動のために、インターネットを活用しはじめている。

TUCおよび続々と多くの加盟労働組合が、いまWEBサイトを持つようになっている。しかし、安全衛生情報に関しては、寄せ集めのものが多く、また、めったにない。USDAWは、まれな例外で、そのホームページで安全衛生情報を提供している。

たいていの労働組合のサイトは、イギリスおよび海外の安全衛生関係サイトへのリンク集を用意している。これらの「リンク」は、有益な情報を探知するためのスタートポイントになり得る。

これらのサイトに有益で、正確、最新の情報が必ずあると言っているわけではない。労働者安全代表は、未知の情報に対して慎重であるべきである。「インターネット上では、誰もあなたが犬であることを知らない」というジョークがあるように。

中心的なサイトは関係するテーマについて、インターネット情報に関してお互いに協調を図っている。そのようなサイトとしては、Canadian Centre for Occupational Health and Safety(CCOHS)Finland's Institute of Occupational Safety EngineeringOSHWEBSafety Related Internet Resources from Chrisite Communicationsなどがある。

労働組合やコミュニティグループのためのアドバイス・センターであるロンドン・ハザーズ・センターでは、その運用するデータベース「HAZLIT」にアクセスすることのできるWEBページを1997年に開設する予定である。HAZLITには、同センターが持つ参考文献や抄録に関するすべての情報が載っており、現在、Poptel Health and Safetyのページを通じてアクセスすることができる。

Hazardsの姉妹誌であるWorkers' Health International Newsletter(WHIN)は、イギリス連邦(Commonwealth)TUCとともに、太平洋周辺のCTUC傘下組織に、オンラインで安全衛生情報を提供する取り組みを行っている。

いくつかのたいへん創造的なサイトが、将来の可能性を暗示している。公的な安全監視者であるWorkSafe Western Australiaでは、そのWEBサイトを、労働者および学生向けの安全衛生学習パッケージ、法令や統計、安全代表者ハンドブックなどを広めるのに活用している。また、オンラインによる照会(質問)に対して、24時間以内に回答することを保証している。

イギリスにおいては、1996年8月から、HSE(Health and Safety Executive)のオンライン照会(質問)サービスのパイロット事業が始まっているが、「10日以内に照会(質問)に回答」するよう努力するとしているが、応答率は及ぶべくもない。

アメリカのEnvironmental Protection Agency(EPA)のサイトであるEnviro$en$eには、溶剤の代替品に関する膨大なデータベースや有益なケミカル・ハザーズ・データが、Pesticide Information Service(PESTIS)Databaseとして含まれている。

また、より草の根レベルのFEB(The Swedish Association For the Electrically and VDT Injured)では、そのサイトを使って、VDUに関する安全衛生調査を実施している。

「安全センター情報」1997年4月号2〜3頁 1997年4月2日掲載


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